1990-08-31 | 서울경제

[文学話題] 反ポストモダニズムを提起、尹志寛(ユン・ジグァン)教授、「実践文学」秋号に評論寄稿

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西欧、とりわけ米国中心のポストモダニズムの論理がわが文学にも一つのブームのように受容されていることに対し、反ポストモダニズムとしてのリアリズムの再定立および活性化方策が講じられるべきだという主張が提起され、関心を集めている。 最近刊行された実践文学秋号の特集「再び問題はリアリズムである」で、ユン・ジグァン教授(文芸評論家・徳成女子大英文学)は『我々は、ポストモダニズムの文化的多元論が結局、多国籍企業に代弁される脱産業化時代の帝国主義が新たな市場の開拓に乗り出す現実を反映するイデオロギーであるという説得力のある批判に注目する必要がある』とし、『こうした文脈で、ポストモダニズムが米国から全世界へ拡散する過程が、そのまま米国をはじめとする西欧独占資本の市場開拓と軌を一にしているという疑いも生じる』と指摘した。もちろん、わが社会にポストモダンな現実が存在してはいるという。すなわち80年代を経て経済的発展が急激に進むにつれ、科学技術の進展と国際化の趨勢、社会の情報力の向上と大衆消費社会的な要素の出現、そして都市肥大化に伴う都市中心の生活の拡散など、脱産業社会的な契機が多くある。 しかしユン教授は、まず押さえておくべきことは、わが社会が直面したこうした新たな問題は決してポストモダニズムの論理ではなく、リアリズムの構図の中に位置づけられるべきだと主張する。彼は『第三世界的状況に置かれたわが現実において、ポストモダンな要素の台頭は、一部のポストモダニズム論者が主張するような変革論理の放棄ではなく、むしろ反帝・反独占・反ファッショに帰結する変革論理の深化ないし強化の契機として作用する余地が多い』と強調する。 したがって、こうした変革論理を受容し、ポストモダニズムの論理に対応する方策としては、やはり現実に力動的に対応する文学様式であるリアリズムが活性化されるべきだということである。90年代のリアリズムの理論的深化と文学的成果は、ポストモダニズムの論理の挑戦に十分応戦する方策として、再定立と活性化の道を模索すべきだという主張である。言い換えれば、ポストモダンな社会においてもなお、ルカーチの言葉どおり「問題はリアリズム」だということである。 [写真]ユン・ジグァン教授