電磁波中和装置「ニュートラル」論議 - 市民の会が商用（株）に効能試験を提案

電磁波中和装置の効能をめぐる論争が熱を帯びている。 テレビとPCが生活で占める比重が高まるにつれ、テレビおよびPCから放射される電磁波が最近、社会的な問題点として浮上し始め、各種の電磁波中和装置が登場、飛ぶように売れている。 こうした中、最近「消費者問題を研究する市民の会」が、国内で電磁波中和装置として宣伝販売されているサンヨン（株）の「ニュートラル」に対する試験を逓信部傘下の電波研究所に依頼し、電磁波中和装置の効能に対する疑問を公式に提起した。 電波研究所が最近明らかにしたニュートラルに対する精密試験の結果によれば、PCとテレビから放射される電磁波は、ニュートラルの装着の有無に関係なく一定であることが分かった。 電波研究所は、外部からの電磁波干渉が全くない電磁波無反響室でPCとテレビをつけ、3mの距離で電磁波の強さを測定した後、ニュートラルを装着して再測定し、電磁波がニュートラルによって遮蔽・吸収・減少するかを精密に試験した。 その結果、30M～1GHzの周波数帯域では、PCとテレビから放射される電磁波はニュートラルの装着の有無に関係なく比較的一定であることが分かった。 これを受けて消費者問題を研究する市民の会は、ニュートラルには電磁波を中和する効能がなく、ニュートラルの広告は電磁波に対する消費者の心理的不安感を利用した虚偽・過大広告だと非難している。 これに対しサンヨン（株）は、電波研究所の試験は電子機器から放射される電磁波を測定したものにすぎず、人体に及ぶ影響について臨床実験したものではないと反論している。 また、ニュートラルはフランス保健省から公認され、フランスの特許も取得した製品であり、必要ならばニュートラルの臨床実験資料も公開すると明らかにしている。 これに対し逓信部は、電波研究所は臨床実験を通じて電磁波が人体に及ぶ影響を測定する機関ではないとした上で、今回のPCとテレビに対する試験でニュートラルが電磁波を遮蔽・吸収・減少させる効能がないことは明らかだと明らかにしている。 また、電磁波の人体への有害性については、まだ世界的に一致した見解はなく、電磁波は特定の周波数帯域で選択的に人体に白内障・皮膚疾患・妊娠異常などを引き起こす可能性が高いとされていると付け加えた。 一方、韓国電気通信公社品質保証団が最近発表した「VDT作業が人体に及ぶ影響と電磁波」という論文によれば、これまで臨床実験と動物実験を通じた電磁波の影響に関する多くの報告書が出されたが、まだ一致した見解はなく、VDT（Video Display Terminal）から放出される低水準の電磁波は人体にさほど影響を及ぼさないという報告が支配的であることが分かっている。 最近、電磁波に対する社会的な関心が高まる中で、今回のニュートラルの効能論争は、まず国内では各種の技術および装備上の問題により、電磁波および電磁波に関する動物実験と臨床実験が体系的に進められておらず、これに対する研究が急務であることを指摘している。【ホ・ドゥヨン記者】