「すくすく育つ赤ちゃん、安い費用で遊具を用意」おもちゃレンタル店が好況

物の価格が次第に高くなるなか、直接購入せず必要に応じて借りて使えるようにする各種レンタル業(リース業)が好況を享受している。 すでに自動車・コンピューターのレンタル業などは確固たる根を下ろしており、最近では本を貸し出す貸本店、おもちゃレンタル店など新種のレンタル業が出現し、全国的に拡散する傾向をみせている。 このうちおもちゃレンタル店は、おもちゃが壊れやすいだけでなく、幼児の成長により1~2年経てばほとんど必要のない物になってしまう場合が多く、親としては買ってあげたい気持ちはあっても、進んで高い金を出して購入するのはためらわれるという点に着目したレンタル店である。 おもちゃレンタル店は購入価格の10%程度で借りて使えるというのが強みだ。安い価格で多様なおもちゃを借りて使えるというこうした点から、ここを利用する顧客が次第に増えている。とくにおもちゃに各種機能が付いて価格が高くなっており、今後は利用客がさらに増えるとみられている。 したがっておもちゃレンタル店は今後の事業見通しも明るいうえ、店舗面積も10坪前後あれば運営が可能で、小資本で事業を展開できる有望な副業といえる。また特別な技術を必要としないため、事業の初心者でも十分に運営できる。 おもちゃレンタル店を開業する場合、内装と商品代など1500万ウォンほど(10坪基準)がかかる。さらに会員制で運営されるおもちゃレンタル店は、大部分がおもちゃの貸出期間(7~10日)が満了すると会員を直接訪問し、別のおもちゃなどに交換してくれるため、別途の運搬車両が必要となる。 地域によって店舗賃料に差はあるが、店舗賃料を含めれば合計4000万~5000万ウォン程度(車両購入費は別途)でおもちゃレンタル店事業が可能だ。 おもちゃレンタル店の1日平均売上高は20万~25万ウォン程度で、月600万~700万ウォンの売上高を上げられるというのがチェーン店募集業者の説明である。クリスマスと子どもの日がある12月と5月には特需が生じ、1日平均60万ウォン以上の売上高も上げる。純利益は月平均200万~300万ウォン程度だ。 ここには単純なレンタルだけでなく、おもちゃを直接販売して得た売上高も含まれている。現在、おもちゃレンタル店の大部分はレンタルと販売の比重がそれぞれ半分ずつを占めている。 レンタルの場合、正会員は入会金1万5000ウォンに月会費2万ウォン、一般会員は消費者価格の10%、遊戯室・託児所などの団体会員は入会金1万5000ウォンに月会費3万ウォンを受け取る。おもちゃを販売すればマージン率は平均30%だ。したがっておもちゃレンタル店を開業する場合、大金を稼ぐことはできないが、レンタルおよび販売のマージンが比較的高く、副業としてはまずまずの事業といえる。 もちろんすべての事業がそうであるように、立地が成否の鍵である。おもちゃレンタル店は子どもが多く主婦の往来が頻繁な住宅街の在来市場周辺と、マンション密集地域が最適の立地である。 現在おもちゃレンタル店の募集業者はおもちゃ村(518-8264)といたずらっ子の友(478-1743)など2社である。1989年からこの事業を手がけているおもちゃ村は、全国に200余りのチェーン店を確保している。 一方、いたずらっ子の友は昨年から営業を開始し、チェーン店数は12店にすぎないが、チェーン店拡大のため大々的な募集活動を展開している。これら業者はいずれも滑り台・机・幼児用自動車などの大型おもちゃからロボット・人形・ブロックなどの小型おもちゃまで250種余りを供給している。また国産はもちろん外国の有名おもちゃも供給している。 おもちゃレンタル店の開業を希望する場合、事前にこれら業者と十分に接触し、より有利な条件を選択するとともに、おもちゃレンタル店市場の競争状況など正確な情報を確保する作業が必要である。 ◇安い値段で各種おもちゃを貸し出すおもちゃレンタル店が、親の顧客の利用増加により全国的に拡散している。