特別寄稿 新世代と新人事制度

無限競争時代を迎え、挑戦的で創意的な人材を必要とする企業と、自律組織を追求する新世代の理念が、新たな企業文化の誕生を予告している。 したがって企業は、人材採用方式から組織および人事管理システム、そして人材育成制度に至るまで、全面的な手術と改革を準備しなければならない課題を抱えることになった。企業の目的を達成するための企業組織の重要な構成要素は人と仕事である。 このうち仕事は付加価値の高いものを選ぶことが重要だ。しかし、こうした仕事を計画し直接遂行するのは人であるため、これを管理すること、すなわち企業の人事管理がより重要な部分として浮上する。 特に今日、企業組織に属する人々、すなわち従業員の年齢をみると、おおむね20代から60代まで満遍なく分布しているが、その中でも20代の新世代従業員の登場によって、企業は各種制度の変化を図らざるを得なくなった。 過去には、企業に新しく入る新入社員に入門教育という教化課程を通じて、短期間で既存世代の価値観と文化を伝え、世代差を減らすことができた。 しかし今日の新世代の新入社員はこうした方式を拒否し、彼らが持つ独特の文化、すなわち新世代文化をそのまま守ろうとする意識が強いため、企業組織内の30代以上の旧世代と30代未満の新世代の間には明確な世代差が存在する。 したがって企業では、新世代と旧世代の世代差を克服するための方案として様々な努力をしている。新世代の意識や行動様式の長所を企業文化として定着させるための新たな人事制度が導入されているのがその例だ。 新世代の価値意識や行動様式は、企業で新旧世代の葛藤を生む問題の源泉でもあるが、彼らの士気を高揚させるためには、新世代の特徴である多様性と異質性に合わせて既存の各種制度を変化させざるを得ない。 しかし、新世代の価値意識や行動様式が企業に否定的要因としてのみ作用したわけではない。 特に、激しい競争と急激な環境変化に適応するための21世紀型組織体では、むしろ新世代の価値意識と行動様式が組織の目標と個人の目標を一致させることで、企業の生産性を高める結果をもたらしている。 新世代の特性は企業の各種制度や組織に影響を及ぼすため、これをいかに効率的に管理するかが、未来の超優良企業へ進む秘訣となっている。もちろん新世代の特性に合わせた企業の変化だけですべてが解決されるわけではない。 未来の企業の主役となる新世代もまた、自らの長所を持続的に発展させながら、同時に短所を随時改善していく努力が必要だ。