主力銘柄も力なく…個別銘柄相場は終わりか（焦点）

株価が8日連続で下落する中、これまで猛威を振るっていた個別銘柄が最近急激に崩れており関心を集めている。特に大成資源、斗山百貨、大栄包装など今年に入って個別銘柄相場を主導した代表的な銘柄が一斉にストップ安、またはストップ安近くまで急落し注目を引いた。 証券専門家は『景気低迷と株式需給の不均衡という最悪の条件の中、材料を持つ個別銘柄の株価も上昇の限界に到達した』と分析している。 これは2部銘柄の信用取引許容以降、信用取引がこれら個別銘柄に集中し、個別銘柄に対する仮需さえ限界に突き当たったためである。 実際、材料を持つ個別銘柄が集中する小型株の信用融資残高は29日現在1兆9287億9000万ウォン（証券取引所集計）で、全体の信用融資残高2兆9614億2000万ウォンの70%に迫ることが分かった。 さらに、最近の金融圏の借名口座捜査に対する不安感や、証券当局の不公正取引調査説も個別銘柄の株価上昇に歯止めをかけている。 これに対し一部の専門家は『国内景気が長期低迷で景気関連の優良大型株が回復の兆しを見せない状況では、当面、個別銘柄以外に株式市場を牽引する明確な代案がない』と前提しつつ、『最近の個別銘柄の株価急落は、顧客預託金の減少および仕掛け的銘柄の内偵説などに伴う一時的な投資心理の萎縮』のためだと分析している。 彼らは特に、今年に入って証券当局の仕掛け的銘柄の内偵説が出るたびに短期的に衝撃を与えたが、すぐに反発したという点を挙げ、限定的であっても個別銘柄相場は当面続くと見通した。