反対売買急増、小型株がストップ安/機関の買い支えも力不足…480台に

▷株式◁政府の金融市場安定措置に対する失望売りが膨らみ、総合株価指数は反発から1日で再び500の大台を割り込んだ。 30日の株式市場では、前日の政府の金融市場安定措置に対する失望売りが膨らみ、寄り付きと同時に株価が急落する暴落相場を再び演じた。 一部の中低位大型株に対する反発的な買いの流入や韓国銀行の特別融資説などで、取引中に一時株価は反発を試みたが、政府の意向とは無関係だという事実が知られると、投げ売り規模だけが膨らむ悪影響を示した。 特に外国人投資家の無条件の売り注文が膨らむ中、信用融資の担保不足に伴う反対売買の数量まで加わったことで、株価は前日より21.56ポイント急落の485.08ポイントで取引を終え、年初来最低値を更新した。 この日も372銘柄がストップ安で終え、年初来2位を記録し、株価下落率は4.26%で年初来3位となった。 証券専門家は「株価がどの水準まで暴落するか予測不可能なほど株式市場の環境は最悪だ」として「年金基金の株式買い入れなど、悪性の売り物を消化できる直接的な株式市場安定措置が切実だ」と嘆いた。 外国人の投げ売り拡大と反対売買の急増の中で、この日も全業種の指数が一斉に下落した。特に信用融資の担保不足に伴う反対売買の影響で、小型株指数が最も大きく下落した。 この日はデウグループ関連銘柄など低位大型株が奮戦し、投資家が暴落相場の中でも相対的に安定度の高い銘柄を買い始めた点が注目を集めた。 株価が下落した銘柄はストップ安372を含め743に達し、上昇した銘柄はストップ高20を含め108だった。