1週間の取引「皆無」33銘柄

株式市場の低迷による買い需要の消失で、換金性が脅かされている銘柄が急増している。28日、大信証券によると、この1週間で取引が1株も成立しなかった銘柄が33に達したことが明らかになった。また出来高が1〜1000株未満の銘柄が58社、1000〜5000株未満が62社、5000〜1万株未満が44社に達した。 特に1週間の出来高が1万株未満の銘柄数は、上場全957銘柄の20.5%に当たる197社に達した。 また、ストップ安にもかかわらず1日の出来高が1株もない気配ストップ安の銘柄数も、21日は35、22日は43、24日は84、26日は56、27日は47と、平均59社に達したことが分かった。