外国人投資家の強力な買いと機関投資家のプログラム買いにより、総合株価指数が6カ月ぶりに400ポイント台を回復し、10月相場が終了した。
31日の株式市場では、株式市場を巡る環境好転への期待感から外国人の強い買いが流入した。米国の追加利下げの可能性、国内金利の安定、韓国の信頼回復などが株式買いを後押しした。
外国人投資家は普段は取引の少ない土曜日にもかかわらず956億ウォンを買い、115億ウォンを売って841億ウォンの買い越しとなった。先物価格が現物指数を上回る割高状態が続き、国内機関のプログラム買いも活発に流入して指数上昇を増幅させ、結局株価指数は前日より18.69ポイント高い403.44ポイントで取引を終えた。
出来高も1億37万3000株に達し、土曜日ベースでは過去最高の1億1195万4000株（1997年2月6日）に迫る記録となった。
大型株が6%上昇し、業種別では鉱業、衣服、木材、組立金属を除く全業種が上昇した。特に電気機械、銀行、証券、その他組立業種の上昇が目立った。
値上がり銘柄はストップ高50銘柄を含め509銘柄に達し、値下がり銘柄はストップ安11銘柄など232銘柄にとどまった。
銘柄別ではSamsung Electronics、韓国電力、SKテレコムなど指数構成比の高い銘柄が堅調で、指数上昇を主導した。構造調整に成功した韓火グループ株の急騰も続いた。
Samsung Electronicsは時間外取引を通じて488万株が自己取引されるなど計653万株が取引され、朝興銀行（790万株）に次ぐ単一銘柄出来高2位となり注目を集めた。【金熙錫（キム・ヒソク）記者】