［新概念TV］壁掛け・デジタルなど新概念TVが続々

「プロジェクションTV、壁掛けTV、デジタルTV、完全平面TV……」未来型TVという冠とともに、先端高付加価値TVの開発が相次いでいる。一部製品は市場先取りのため、すでに国内販売および輸出に乗り出している。 家電各社は、従来のTV概念を完全に変えたこれらのTVが、カラーTV時代の幕開けに伴う代替需要以上の特需をもたらすと大いに期待している。しかし、これらの製品は価格があまりに高いうえ、規格の標準化も十分に進んでおらず、既存TVに対する代替需要が起きるまでには相当な時日を要する見通しだ。また、一部の家電各社が新概念TVの一部を販売しているが、技術力を対外的に誇示する程度で、専用ラインを構築した量産の概念ではない。 ◇販売状況=未来型TVのうち現在販売されているのはプロジェクションTVと完全平面TV程度。Samsung Electronicsは先月中旬から「パブ」という新ブランドでプロジェクションTVの40、43、50、52インチなど4モデルを披露した。これに先立ち、完全平面TVの29インチ製品も先月から本格販売に入った。 サムスンは「プロジェクションTVが1台300万～500万ウォン台の高価製品にもかかわらず、これまでに1000台余りを販売し、予約分も1000台余りに達する」として、市場定着に成功したと自ら判断している。しかし、こうした販売好調は大規模な広告攻勢と教育部が推進中の教壇先進化作業による特需によるもの。いまだ業務用および商業用にとどまり、家庭市場に食い込むには至っていない状況だ。 LG電子は9月に17インチの完全平面TVを披露したのに続き、来月中に29、32インチ製品を投入する計画。 一方、デジタルTVは放送条件上、試験放送に入った米国と欧州に先月初めて輸出したが、大量輸出には手が出ない状況だ。 ◇来年上半期が新製品販売のピーク=サムスン・LG・大宇電子など家電3社は、ほとんどの新概念TVの開発を完了し、条件が整うのを待ち望んでいる。とくに家電各社は、商用化できるよう価格を下げられる技術蓄積に集中している。 しかし、来年7月からの輸入先多角化制度の解除で日本製高価製品の国内市場浸透が相次ぐとみて、来年上半期には新製品を本格販売する方針だ。 壁掛けTVに使われるプラズマ(PDP)TVと液晶(LCD)TVは、早ければ来年上半期ごろに一斉に初公開される見通しだ。LG電子は先月、40インチPDP TVの受注販売に入ることにしていたが、市場性がないと判断し、来年初めに延期した。また今年まで中小型TVに導入した完全平面ブラウン管を大型TVへ拡大することにした。 Samsung Electronicsは40～45インチの壁掛けTVを来年上半期に販売に入る一方、画質が最も鮮明なLCD TVも同じ時期に試作品を出す計画だ。大宇電子は未来型TVの販売に様子見の姿勢を示しているが、技術蓄積による価格引き下げ条件が整う来年に、42インチ壁掛けTVと中小型の完全平面TVなどを販売する方針だ。 業界関係者は「プロジェクションや壁掛け、LCD TVなどは価格が数百万ウォンに達し、最大の需要先である家庭市場の代替需要を生むには時期尚早だ」としながらも、「輸入先多角化制度が解除される来年には、未来型TV市場の先取りに向けた新製品が相次いで登場するだろう」と述べた。【権九燦（クォン・グチャン）記者】