一般投資家のリスク管理、あらかじめ定めた損失幅を超えれば迷わず処分

株価指数1,000ポイント時代を再び迎え、資産運用手段の一つとして株式投資が脚光を浴びている。銀行預金や公社債型受益証券から資金を引き出して直接株式投資に乗り出す投資家が増えており、間接投資額も急増している。 しかし、価格リスクが最も高い株式市場で収益を上げることは容易ではない。 投資家が最も基本的に用いているリスク管理手段は指数先物である。 株式を保有したまま先物を売ることで、収益を減らす代わりに、起こり得る損失に備えることができる。 オプション市場で合成ポジションを構成して価格リスクに備えることもできる。コールオプションを売り、プットオプションを買って先物売りの効果を出すこともでき、先物を買ってコールオプションを売ることで緩やかな上昇に備えることもできる。 しかし、こうしたリスク管理手段を備えたからといって、リスクを完全に回避できるわけではない。 先物売りの際に重要なのはタイミングとKOSPI200との市場ベーシスである。専門家でない限り、一般投資家が先物を使ってリスク管理を行うのは非常に難しい。 現代証券は、一般の人々が株式市場のリスクに対処するためには、ロスカット幅を明確に定め、高値買い・安値売りの戦略を用いることが望ましいと強調する。 指数が上昇する時には、株価が上がり過ぎたと考えずに追随して買うのがよいという説明である。上昇を確認して買う以上、大きな利益を得られるという説明だ。逆に株価が下落する場合は、安値買いを狙わず売却すべきだという。 安値は誰にも分からないものであるため、あらかじめ定めた損失幅を超えれば未練なく処分せよということである。 1997年のIMF事態による株価急落時に安値買い戦略が当たらなかった点を考えれば、十分に説得力がある。現代証券は「安値買い・高値売り」の投資家と「安値売り・高値買い」の投資家を比較し、後者の方がはるかに収益率が高いと説明した。 /カン・ヨンウン記者 dragon@sed.co.kr