[証券時代に脚光を浴びる職業] 営業マンの世界

株式市場が好況を呈する中、証券界では有名なファンドマネージャーやアナリストが脚光を浴びている。数カ月で100%以上の収益率を達成したファンドマネージャーがスポットライトを浴びる一方、相場や銘柄選定に長けたアナリストも証券会社間の激しいスカウト競争で嬉しい悲鳴を上げている。 加えて最近は、証券会社の営業マンが機関投資家や個人投資家の誘致実績に応じて毎月数百万ウォンから最高数千万ウォン台のインセンティブを受け取るなど、その価値が急上昇している。1997～98年の株式市場低迷期に本店の人員整理の一環として大挙して支店に追いやられるなど、弾除けの身に転落していた営業マンが再び脚光を浴びているのである。 株式市場が活気を取り戻し、銀行預金など市中資金が速いスピードで株式市場へ流入するにつれ、店頭を訪れて注文相談や新規口座開設を行う個人が増えている。彼らを最初に迎え、顧客として誘致するのが営業マンの役割である。 営業マンは株価指数が1000ポイントを超えるなど上昇傾向を示すのに伴い、高い実績報酬を受け取っている。個人の平均約定金額が昨年7月に比べ10倍以上増加したためだ。 証券会社によって多少の差はあるが、証券会社支店の次長級は通常3000万ウォン台の年俸を受け取る。一般社員は2000万ウォン台である。しかし約定実績が20億ウォンを超えると別途のインセンティブを受け取る。 通常、営業マンは20億ウォンを超過した分について、1億ウォンの約定高に対し7万～8万ウォンの実績報酬を受け取る。10年程度の経歴と確かな実力を備えた次長級であれば、最近のような好況相場では1カ月に100億ウォン以上の約定高を上げるのはそれほど難しいことではない。ひと通りの次長級営業マンは700万～800万ウォン台の実績報酬を受け取るという話になる。給与よりインセンティブが3倍ほど多い場合も多々ある。 株価指数が底を這っていた昨年の場合、1億ウォンの約定は非常に良好な成績だった。今は1日だけでも1億ウォン～10億ウォンの約定を上げることができる。昨年は損益分岐点の50%も満たせなかったが、今は100%を超えられない場合はほとんどない。 「営業マンは株式市場の相場によって泣き笑いします。今は肩を張って歩いていますが、暗いトンネルがありました。国際通貨基金（IMF）救済金融で株価指数が300ポイント台をさまよい、追証不足口座が続出した時、営業マンは顧客の金を弁償することもありました。さらに一部の職員は借金に追われて行方をくらませ、顧客との摩擦は日常茶飯事でした」。ある証券会社支店の営業マンの過去の思い出話である。 最近、証券会社営業マンの収入がかなり良いと伝えられているが、これまで抱えた借金を返せばようやく息をつける程度だという話が出るのも当然である。 過去10年間の証券会社営業マンの離職率は60%を超える。他の証券会社など別の金融機関へ移る場合もあるが、大部分は他業種へ移っていく。実績への過度なストレスと厳しい業務のためだ。 朝7時には出社し、9時の寄り付き前に万全の準備をしなければならない。経済紙などの新聞や各証券会社の日次レポート、インターネットなどを検索し、国内外のニュースを把握しなければならない。顧客に一人ずつ電話をかけて売買を勧めたり、新規銘柄を推薦したりもする。とにかく保有銘柄10～20個については損を出してはならないという強迫観念に囚われている。 「証券営業職は取引時間中ずっとコンピューターの前で売買注文を出し、極度に緊張しなければならないつらい職業ですが、既存顧客が実力を認めて新規顧客を集めてきてくれる時は仕事のやりがいを感じます」。ハンビット証券西小門支店の李錫濟（イ・ソクジェ）次長の説明である。 営業マンの中には投資信託、銀行、保険、年金基金、総合金融など機関投資家を対象に足で稼ぐ人もいる。彼らは注文を取るためにファンドマネージャーを直接訪ね回る。機関は契約規模が大きいだけに学縁、地縁が動員されることもあり、本社レベルでは法人営業部が競争を繰り広げる。株式投資資金全体に占める機関の比重は昨年の15%から今年30%へ増えるなど、機関の比重が次第に大きくなっているのである。 このほかにも証券会社には外国の顧客を相手にする国際ブローカー、顧客企業の有価証券発行を代行する引受営業マンがいる。特に国際ブローカーは国内の有価証券商品を海外投資家に売るだけに、外資を誘致する役割を果たしている。 営業マンの業務領域が拡大し実績報酬が増えているが、彼らにも最近悩みが生じた。サイバー取引が引き金となった手数料引き下げが、委託売買手数料の引き下げにつながる可能性が高まったためだ。営業実績が落ち、実績報酬も下方修正されるのは当然のことだ。 営業マンの間では、これまで耐えてきたのも実は実績報酬があるからなのに、手数料引き下げでインセンティブが減れば営業マンの立場もさらに縮小せざるを得ないという批判の声が出ている。 /徐正明記者 vicsjm@sed.co.kr