31日、KOSDAQ証券が一般投資家、機関投資家、証券会社営業職員など87人を対象に実施したアンケート調査の結果、開示情報のうち「有償・無償増資が最も有用だ」という回答者が34人で最も多かった。次いで、投資銘柄を選択する際に「貸借対照表などの定期開示資料」と「新規事業への進出」を主に参考にするという回答者がそれぞれ17人、12人だった。 また額面分割は10人、売買取引停止および投資注意銘柄指定、権利落ちなどの市場措置の内容が有用だと答えた人は6人だった。 一方、回答者のほぼ全員がKOSDAQ市場の開示制度は取引所市場に比べ「やや不十分」または「非常に不満」と答え、改善の必要性が提起された。 調査対象者は、登録法人に対する開示義務の強化およびKOSDAQ証券の迅速な開示が行われるべきだと指摘し、登録法人および市場自体に対する不信を抱いていることが明らかになった。 これとともに、KOSDAQ市場に投資しない理由としては14人が「取引所市場より危険だから」と述べ、「登録法人に関する情報がないから」という回答者も12人に達した。/文炳彦
記者MOONBE@SED.CO.KR