『第三の波』の著者アルビン・トフラー博士は、新しい知識を基盤とする新経済は成長を続け、産業経済よりその重要性が大きくなると述べた。トフラー博士は31日、ソウルのヒルトンホテルで開かれたアジア太平洋経済協力会議（APEC）ソウルフォーラムで共同記者会見を行い、このように述べた。 米国の新経済（NEW ECONOMY）の過熱の有無を問う質問に対し、彼は新経済への無条件の信奉も問題だが、旧経済とのはっきりした違いを認識できないことはより大きな問題だと指摘した。新経済は新たなファンダメンタルズと原則を持つものであり、その成長可能性を明確に認識しなければならないと強調した。 彼は「インターネットは、企業家であれ企業家でなくとも創意力を発揮できる環境をつくる強力な道具となった」と力説した。 彼は続けて「金大中（キム・デジュン）大統領がインターネットなど知識基盤経済を強調した時点が、少し前に南米で『我々の未来は知識基盤経済にある』と述べた時と同じで興味深い」とし、「ある国が知識基盤経済を創出したからといってリーダーシップが保証されるわけではなく、金融・企業・公共・労働分野の改革だけでなく、社会の結集力のための変化を考えなければならない」と述べた。 続いて、新経済の成長で懸念されている知識格差の問題に関連し、トフラー博士は、多様な技術開発によりテレビや電話とコンピューターが結合し、今後はほぼすべての人がインターネットを使うようになるという楽観的な見解を示した。また企業が活発な電子商取引のため低価格でインターネットを普及させると展望し、35万人に及ぶ社員全員に無償でコンピューターを支給した米国フォード社を例に挙げた。 トフラー博士はまた「韓国の企業構造調整は金融危機に関係なく行われなければならず、新経済で成功した企業は階層秩序が簡素で開放されており、少数株主の権利も強化されている」と明らかにした。続けて彼は「こうした変化を受け入れた企業は成功するが、国際通貨基金（IMF）が同一の処方を出したのとは違い、独自の改善策を提示しなければならない」とし、「企業は低付加価値産業や自動車のように過熱生産される部門を分離し、高度な技術を要する部分に力量を集中させることが望ましい」と述べた。 彼は「韓国において外国人投資は重要であり、国粋主義的な考えから反対することは望ましくない」とし、「米国でも産業国家へ発展する際、社会インフラ構築のためフランス、オランダなどの資本を導入したが、他国の所有だとは考えていない」と
強調した。崔潤錫記者YOEP@SED.CO.KR 入力時間 2000/03/31 17:16