ボーダフォンとNTTドコモ、アジア移動通信市場で「激突」

アジアの移動通信市場をめぐり、英ボーダフォンと日本のNTTドコモが一大決戦に突入した。世界最大の移動通信事業者であるボーダフォンは最近、日本や中国などの移動通信事業者の持分を取得し、世界で携帯電話加入者が最も速いペースで増えているこの市場へ素早く進出している。これにより、アジアを足場にグローバル通信企業へ成長しようとするドコモとボーダフォンの本格的な対決が避けられなくなった。昨年、米AT&TワイヤレスやオランダのKPNモバイルなどの持分を取得し、ボーダフォンの本拠地に旗を立てたドコモ側が、今年に入ってアジアでボーダフォンの逆襲を受けている構図である。 最も激しい接戦が予想されるのは、ドコモの本拠地である日本市場。ボーダフォンは昨年12月に日本3位の通信事業者である日本テレコムの持分15%を取得してから3カ月も経たない先月27日、持分10%を追加取得した。今回の取得でブリティッシュ・テレコム（BT）と東日本旅客鉄道を抜いて同社の筆頭株主に浮上したボーダフォンは、資金難に陥っているBTの持分20%まで確保し、経営権掌握まで狙っているとされる。 欧州と米国で6,000万を超える加入者を抱えるボーダフォンの日本列島上陸により、2位・3位のKDDI、日本テレコムと国内競争のみを続けてきたドコモに火がついた。 ボーダフォンはすでに昨年12月、移動電話加入者基準で世界3位の日本市場のシェアを高めるため数十億ドルを投資すると発表しており、攻撃的なマーケティングが予想される。 「日本の自尊心」であるドコモは、加入者2,000万人を目前にした「iモード」の人気を背景に守りに自信を見せている。しかし、ボーダフォンもドコモと同様にソニーと提携し、モバイルゲーム事業を展開する方針であるなど、両社間のサービスの質の格差はかなり縮まる見通しだ。 海外進出に熱を上げる両社が13億人の中国大陸を見過ごすはずはない。ボーダフォンは昨年、中国最大の移動通信事業者であるチャイナ・モバイルの持分2%を取得したのに続き、27日には長期的な戦略提携契約を締結した。今回の提携により、ボーダフォンは外国企業による通信事業者の持分取得上限を2%に制限している中国当局がこれを引き上げた場合、持分をさらに確保できると見込まれる。 参入障壁の厳しい中国市場でボーダフォンに一歩遅れたドコモは、中国2位の移動通信事業者であるチャイナ・ユニコムの持分取得と事業提携を推進中とされる。ドコモ側は先月5日の新株発行を通じて71億ドルの資金を確保し、中国西部進出のために資金が切実なユニコムとの交渉に必要な弾薬まで整えた状態であり、近いうちに何らかの成果を結ぶと期待している。 キム・ホジョン記者