[米国株式市場の急落と展望] 各種指標の相次ぐ警告音に「ふらつく」

技術株が下落を主導…ダウの支持線崩壊景気後退と企業利益の低迷への懸念から、ニューヨーク株式市場が30日、急激に下落した。4月中旬以降5～6週間上昇basisを続けてきたニューヨーク市場のダウ工業株30種平均とナスダック指数は、先週末にアラン・グリーンスパン連邦準備制度理事会（FRB）議長が低成長長期化の可能性を提起した後、下落に転じている。 特に技術株の下落幅が大きく、この1カ月余りで41%上昇したナスダック指数は2日間で8%近く下落して2200ポイントを割り込み、4月の底値以降52%上昇していたフィラデルフィア半導体指数は直近の取引日6日間で17%下落した。ブルーチップ30銘柄のダウ指数は取引日10日で心理的抵抗線である1万1000ポイントを割り込んだ。 ニューヨーク・ウォール街の雰囲気は景気回復への期待から景気後退への懸念へと変わりつつあり、これまでの上昇分に対する利益確定売りが急激に出てきている。 ◇景気後退の懸念 先週初めから上昇モメンタムを失っていたニューヨーク市場は、グリーンスパン議長の発言と、第1四半期の経済成長率改定値が1.3%と推定値（2.0%）より低く出たことで売りを膨らませている。 連邦政府や民間機関が発表するマクロ指標が相次いで悪化すると、投資家は景気回復の証拠が確実でないにもかかわらず株価が過大評価されていたと反省し、適正水準へ後退している。 企業の耐久財受注量が減少し、住宅取引が落ち込み、企業の利益率が減少していることが株式市場を不安にさせているのだ。 JPモルガン証券の投資ストラテジスト、ダグラス・キリゴット氏は「4月と5月には景気回復への期待に満ちていたが、今は逆方向の証拠が出てきている」と述べた。 ウォール街のアナリストは、1日発表の雇用動向と全米購買部協会（NAPM）の製造業指数が今後の株価の方向を左右する鍵になるとみている。 ◇ワーニングシーズン 米国の上場企業は3カ月ごとに四半期の売上高と利益を証券取引委員会（SEC）と投資家に報告するが、その中間に経済状況の変化を投資家へ発表する。 ウォール街ではこれを、四半期発表が相次ぐ「アーニングシーズン（Earning Season）」とは違い、「ワーニングシーズン（Warning Season）」と呼ぶ。 30日の株価下落を主導した企業は、四半期発表に先立ち利益低迷を予告したサン・マイクロシステムズ、レディオシャック、サラリーなどである。 この日ナスダックの下落を主導したサン・マイクロシステムズは、アジアと欧州の受注が減少し第2四半期の実績が予想より低迷すると発表、株価が13%急落した。 半導体株は、リーマン・ブラザーズのダニエル・ナイルズ氏、モルガン・スタンレーのマーク・エデルストーン氏などウォール街の名だたるアナリストが一斉に格付けを引き下げたため、ほぼ崩壊同然となった。テキサス・インスツルメンツ、ランバス、シンプルテックなどは10%前後急落した。 情報通信（IT）企業の収益が近いうちに回復するという期待が崩れ、シスコシステムズ（7.1%）、ノーテルネットワークス（8.7%）、テラブス（9.2%）、JDS（11.6%）などナスダックの主要銘柄が一斉に急落した。 フランスのアルカテルとルーセント・テクノロジーの買収交渉が決裂したことも技術株の下落を助長した。 企業収益分析機関のトムソン・ファイナンシャルは、500大企業の第2四半期の収益率が当初は前年比6.3%下落すると見通していたが、最近12.2%下落するとの見通しに変更した。 企業収益の好転に対する見通しが急に否定的に変わり、この2カ月間にウォール街のファンドへ流入していた200億ドル規模の流動資金が再び待機状態へと向きを変えている。 ◇追加利下げの可能性 株式市場が連日急落するなか、安全な収益を求める避難先として債券市場が脚光を浴びている。FRBが再び金利を引き下げる可能性が高まり、債券市場は下落から上昇へ反転している。 シカゴ先物市場でFRBのフェデラルファンド金利の方向を予告するフェデラルファンド金利先物は4%へ低下し、利下げへの期待を反映した。 /ニューヨーク=金仁泳（キム・インヨン）特派員 inkim@sed.co.kr