米ニューエコノミーの「効き目」めぐり論争

「ニューエコノミーは果たして、停滞の兆しを見せている米国経済の救援投手になり得るのか」最近、ドットコム企業の崩壊を筆頭に米国景気が鈍化の動きを見せ、ニューエコノミーの役割論をめぐる論争が起きている。1990年代の長期好況はニューエコノミーという成長エンジンによって可能だったという共通認識が崩れ、米国経済に対するニューエコノミーの寄与度が改めて問われている。 現在もニューエコノミー論者はニューエコノミーの有効性を強調している。好況時に企業投資と消費支出が増加し、それによる超過需要の誘発が物価上昇と景気停滞につながるオールドエコノミーと異なり、ニューエコノミーは生産性向上に伴う価格下落が超過需要による物価上昇圧力を相殺し、安定的な成長が可能だというものだ。一方、一部のエコノミストはインフレなき持続的な成長は幻想にすぎないとして、ニューエコノミーのバブル論を提示している。 ◇ニューエコノミーへの信頼が失墜=米国景気が停滞の兆しを見せる中、ニューエコノミー批判論者は インフレなき持続的成長は幻想であり、景気循環は避けられない現実であることを強調している。彼らは特にその延長線上で米国経済の先行きを暗く見ている。 彼らがニューエコノミー批判の根拠として示すのは歴史である。過去のあらゆる技術革新が投機的なバブル現象を引き起こし、情報技術（IT）も例外ではないというのが彼らの主張だ。 一部では、現在のIT企業の株価水準は将来の収益期待値と関連してみた場合、過去のいつよりも高く評価されているとみている。彼らはバブル崩壊による恐慌までも警告している。 こうした主張の前面に立つ人物は米エール大学のロバート・シラー経済学教授である。彼が過去120年間のS&P 500の株価収益率（PER）を調査した結果、電話や電気などの新技術の登場で株価が急上昇した後、再び急落したことを発見した。 彼によると、19世紀後半に電話をはじめとする通信、鉄道のような交通技術が急速に発展し、S&P 500の株価収益率は次第に上昇して1901年に頂点に達した。しかしその後1920年まで株価は実質価値で70%も下落した。 また1920年代には電気と自動車の普及に伴う効率性の向上に支えられ株価が再び急騰したが、1929年を起点に3年間で実に80%も下落し、いわゆる大恐慌に陥ったと主張した。こうした歴史が21世紀初めに再び繰り返される可能性があるというのが彼の分析である。 ◇ニューエコノミー健在との主張も強い=ニューエコノミー論者は、一時的な株式市場の急落にもかかわらずニューエコノミーは依然として健在であり、なお発展の余地は無限だと主張している。 ただ、ここ数年間ニューエコノミーとIT革命が過度に強調され、情報技術株（特にドットコム株）が個別企業の実態と関係なく過大評価されたことが問題だっただけだというのが彼らの分析である。 彼らは特に、IT企業の成長だけでなくオールドエコノミー企業も速いスピードでIT投資を通じた生産性向上を図っており、米経済の持続的な成長が可能だとの立場である。 スタンフォード経営大学院のガース・サローナー教授は「IT企業の技術と経営手法が速く伝統企業へ拡散している」とし、「ニューエコノミーは世界の消費者と企業を過去とは全く異なる姿に変化させている」と主張した。彼はまた「すでに我々の行動様式は完全に変わった」とし、「ニューエコノミーはもう現実であり、今後も存在し続けるだろう」と指摘した。 しかし、IT革命が過去のどの技術革新よりも多くを成し得るという過度な幻想も、IT革命とはひとえに証券市場のバブルにすぎないという過度な懐疑論も、いずれもIT革命を正しく理解していないという指摘が次第に説得力を増している。 すなわち、IT革命が過去のどの技術革命よりも画期的な変化をもたらしたのは事実だが、景気循環自体を止められるほどではないという妥協が成立しているのである。これに伴い、IT革命を通じた生産性拡大が景気循環の痛みを最小化できる方向へ発展すべきだというのが専門家の示す解法である。 張順旭（チャン・スンウク）記者