■ フィナンシャル・タイムズ見通し 個人消費旺盛・株式市場は上昇傾向 「アジア経済は間もなく回復するだろう（Asian economies detect upturn in fortunes）」 これは英国の経済紙フィナンシャル・タイムズ（FT）が30日付で報じたアジア経済見通しの要旨だ。最近のアジア、その中でも東アジアの景気低迷は予想外に深く長引くとするアジア開発銀行（ADB）の見通しとは180度異なるものである。 もちろんFTは、来年春にアジア経済が回復するとの予想をするにはまだ早い感があると前提しつつも、景気が底を打った可能性が大きいと伝えた。 特に韓国の場合は底を打ったことが確実視され、来年春に景気が回復すると予想した。
◆ 主要国の経済指標が好転 FTはアジア経済が底を打った根拠として台湾とシンガポールを挙げた。 これまで台湾とシンガポールは情報通信（IT）産業に傾斜していたため、米国のIT産業の不振による不況をそのまま抱え込まなければならなかった。 特に9.11テロ大惨事による需要不振で、台湾の2001年の国内総生産（GDP）成長率は26年来で最も低い水準の1.5%にとどまると見込まれ、シンガポールも輸出減少による景気低迷を免れないとみられていた。 これにより大半のアナリストは、アジア・太平洋地域の今年の経済成長率が昨年の3.3%を大きく下回る1.1%にとどまると見ていた。 しかし最近に入り、これら国の輸出が回復するなど各種経済指標が好転する様相を見せている。 実際、台湾とシンガポールは10月中の輸出が8月に比べそれぞれ13%、5%上昇した。（9月は9.11テロ大惨事の後遺症のため直接比較しない） 特に半導体部門の回復が際立っている。これに関連し、台湾最大の半導体メーカーであるTSMCは来年の純利益見通しを60億4,000万台湾ドルから93億5,000万台湾ドルへと55%も上方修正した。
◆ 韓国は来年春に景気回復へ FTはアジア主要国の中でも韓国の景気回復が最も確実だとみた。何よりも台湾とシンガポールを上回る肯定的な統計が出ているためである。 実際、韓国は第3四半期に当初予想を上回る1.8%成長を記録し、個人消費も健全であることが確認された。 これにより株式市場も上昇傾向を見せている。特にFTは、韓国がIT部門だけでなく電子および生活必需品分野でも好転を見せていると伝えた。 これに関連しゴールドマン・サックスは「韓国の場合、IT部門だけでなく自動車・家電・生活必需品など他の分野の輸出数量も急激に拡大している」と明らかにした。 特に、間もなく発表される韓国の11月中の貿易統計は、来年春に景気が回復することを知らせる号砲になると予想した。 しかし相当数の経済専門家は、アジア経済のこうした早期回復の兆しにもかかわらず、米国と日本の経済が依然として最大の変数になるとみている。 鄭求英（チョン・グヨン）記者