大企業、今年の研究開発投資を拡大

「未来の競争力を確保せよ」。サムスン・LG・SK・現代自などの大企業が、今年の設備投資を大幅に減らす一方で、研究開発（R&D）投資は増やしている。 一部企業は設備投資よりR&D投資を多く計上している。これは、企業が不透明な経営環境を踏まえ、投資は最大限保守的に行いつつ、未来の競争力確保のためにR&Dは積極的に行うという戦略に沿ったものと解釈される。 「時が来ればいつでも走り出せるように」核心事業へのR&Dを増やしているのである。 サムスンは、現在13品目ある世界1位品目を2005年までに30品目に増やす方針の下、施設投資を26.5%減らす代わりに、R&D投資額は昨年の3兆ウォンから4兆ウォンへと33.3%も増やした。 Samsung Electronicsは今年の設備投資を昨年の4兆2000億ウォンから3兆ウォンに減らす代わり、売上高に対するR&D投資比率は昨年の7.5%から8%に高めた。 今年の予想売上高を40兆ウォン前後とみると、R&D投資費が設備投資費と同水準に達する見通しである。 Samsung Electro-Mechanicsも今年の設備投資は昨年と同じ2300億ウォンを維持する代わり、売上高に対するR&D投資比率を5.8%から6%に高める予定である。 LGグループも今年の設備投資を3兆5000億ウォンとし、昨年の4兆7000億ウォンより26%減らす一方、R&D投資は1兆7000億ウォンから1兆9000億ウォンへと12%程度増やし、デジタルディスプレー・次世代移動通信事業に注ぎ込むことにした。 LG電子は今年の設備投資費を6200億ウォンと計上し、昨年の8760億ウォンより29.2%減らした反面、R&D投資は8300億ウォンで昨年の7450億ウォンより11.4%増やし、設備投資費よりR&D投資費を多く計上した。 LG電子はこれを通じ、デジタルTVと次世代情報通信機器および核心部品の開発に乗り出す一方、現在7300人程度のR&D部門の優秀人材の拡充に注力する方針である。 現代・起亜自グループは今年の設備投資を2兆1100億ウォンとし昨年より1.9%減らす反面、R&D投資は1兆4600億ウォンで14.1%増やす方針である。 環境親和型車両や自動車新技術の開発など、世界市場での競争力確保のためR&D投資には吝かではないという最高経営陣の意志が込められているのがグループ側の説明である。 SKグループも生命科学と新素材、モバイルビジネス分野に、今年より25%増えた5000億ウォンを投じる予定である。 SK㈱の場合、今年は新規設備投資を行わず既存設備の維持補修のみに取り組むこととし、設備投資費を昨年の2000億ウォンから1600億ウォンに減らしたが、R&D投資費は500億ウォンで昨年の水準を維持することにした。 チェ・ヒョンウク記者