KOSDAQ登録企業がまた倒産し、個人投資家が痛烈な打撃を受けることになった。まさにその会社がデジテルであり、3月に三韓コントロールスが不渡りとともにKOSDAQ市場から退出してから3カ月も経っていない。 デジテルの少額株主は計6535人で、保有持分は全体の45.3%に達し、その被害は少なくないと推定される。三韓コントロールスも不渡りで売買が停止される前日に2250ウォンだった株価が、整理売買最終日には370ウォンまで下落し、少額投資家が大きな損失を被った。 今回も同じことが繰り返されるのは明らかだ。三韓コントロールスの株価は整理売買期間の15日間、連日ストップ安を記録し、出来高も多くなかったため、少額投資家が保有する株式の大部分が紙くずとなった。当時の少額株主数は2580人で、持分比率は85%に達した。 三韓コントロールスで大きな被害を受けた状況でデジテルまで不渡りを出すと、証券投資サイトの掲示板には、憤りに満ちた投資家が会社とKOSDAQ市場、KOSDAQ委員会を恨む書き込みが相次いでいる。少額株主が対策委員会をつくって対応策を用意するとしているが、損失を減らす有効な手立ては出てこないとみられる。 なぜこうしたことが起きたのか。もちろん最も大きな責任は会社の最高経営責任者（CEO）にある。不渡り事態にまで至ったことについて、投資家に頭を下げて謝罪すべきだ。また市場を管理・監督するKOSDAQ市場なども一定部分、管理を怠った責任を負わなければならない。 しかし今回の事態は彼らだけの問題だろうか。個人投資家は理不尽に損失だけを被ったのだろうか。大もうけを狙って不良株であることを知りながら短期売買をしたのではないか。投資家も自らの問題を一度かみしめてみる必要がある。 デジテルはすでに昨年、実に124億6000万ウォンという赤字を出した企業である。こうした財務諸表は、すでに誰でも容易に確認できるよう公開されている。 赤字規模は売上高85億3000万ウォンよりもはるかに大きい。昨年を除く直近4年間の年平均純利益はわずか2億4000万ウォンにすぎなかった。三韓コントロールスも同様の状況だった。 最低限の投資指標である財務諸表さえ見ずに投資したのなら、はたして誰を恨むことができるだろうか。株式市場は材料によって動くものではあるが、その土台はまさに企業のファンダメンタルズ（業績）であるという事実を忘れてはならない。これは誰もが知りながら忘れてしまう教訓である。
呉賢煥（オ・ヒョンファン）記者
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