PC搭載用の需要が急増…価格も強含みへ 国内企業同士が世界首位を争っているTFT-LCD（超薄膜液晶表示装置）市場が、第4四半期に相当な供給不足に陥るとの分析が出た。これにより、第3四半期に入って弱含みとなっているLCD価格も、第4四半期には再び強含みに転じる見通しである。 世界的な市場調査機関IDCが31日にまとめた内部資料「TFT-LCD需給見通し」によると、LCD市場は15インチパネル換算で、第2四半期と第3四半期の3%と1%の供給超過から抜け出し、第4四半期には5%（81万個）の供給不足に陥るとみられる。 こうした現象は来年第1四半期まで続いた後、Samsung Electronicsが9月に本格稼働する第5世代生産ラインの出荷効果が及ぶ来年第2四半期ごろに4%の需要超過へ転じる見通しである。 中期トレンドでの強含み見通しは、PC需要の不振の中でもLCD搭載型PCの需要が急成長しているためと解釈される。 IDCはLCD需要が第3四半期に前四半期比6%の成長率を記録した後、第4四半期には16%もの成長率を記録するとみている。 一方、供給量は第2四半期に続き第3四半期に4%の成長率を記録した後、LGフィリップスの量産効果が現れる第4四半期にようやく9%と比較的高い成長率を記録すると予測された。 これにより、LCD価格も供給不足となった第1四半期の垂直上昇に続き、第4四半期にも強含みが予想される。LCD価格は第2四半期に1枚265ドル台（15インチ基準）まで上昇した後、第2四半期末の供給超過で7月初めに10ドルほど下落した。 IDCコリアの関係者はしかし「第4四半期の供給不足にもかかわらず、過度に価格を上げれば需要企業の反発を招きかねないうえ、構造調整対象企業の寿命を延ばすだけになりかねないため、上昇幅は限られるだろう」とみている。 一方、国別の市場シェア（生産量基準）では、台湾が第3四半期まで首位を守った後、第5世代ラインの効果が現れる第4四半期には韓国が37%を記録し、台湾（36%）を抜いて首位を奪還するとみた。日本は第3四半期の28%に続き第4四半期には17%へ急落すると予想された。
キム・ヨンギ記者