煙突産業、人材難で存立基盤まで脅かされる

造船・機械・鉄鋼・繊維など3D職種の忌避が一段と深刻化外国人研修生の優先配分など「人材誘引」の制度的支援が切実 造船・機械・鉄鋼・繊維・建設・海運など国内産業の基盤をなす主要産業の現場人材の高齢化には、二つの理由を挙げることができる。 第一は、近年、情報技術（IT）・生命科学（BT）など新しい産業が急速に成長する中で、若者が伝統産業部門で働こうとしないことである。そして第二は、企業が通貨危機以降、保守的な経営方針を維持するため新規人材を適時に採用できなかったことである。 ◇若年層が背を向ける伝統産業 現代重工業は、企業イメージを可能な限り快適で安全な点を浮き彫りにすることに広報の焦点を合わせている。これは「汗を流して懸命に働く現場労働者」というイメージが、ともすればつらく危険な仕事という認識を与えかねないためである。 現代重工業の関係者は「以前は現場で作業服を着て懸命に働く姿が産業戦士の典型として持ち上げられたが、最近は3D業種の姿としてしか映らない」とし、「若者は汗を流す仕事を無条件に嫌う傾向が強く、現場の姿が外部に映ることを避けている」と話した。 現代重工業は実際、今年の新入社員公募で事務職は200人の採用に1万3000人余りが応募し65対1の高い競争率を記録した一方、生産職は400人余りの採用に4000人が応募し、10対1の水準にとどまった。 現場人材に対して国内最高の福利・給与を維持する現代重工業は、それでもまだ良い方である。 造船所内の下請け企業は、働きに訪れる若者がおらず慢性的な人材難にあえいでいる。 造船工業協会の関係者は「国内9つの主要造船会社の下請け企業が毎年必要とする人材は6000人余りだが、実際に確保した人材は3000人水準にすぎない」とし、「作業量の半分程度を担っている下請け企業の人材難は、国内造船産業の競争力低下に直結する」と指摘した。 繊維業界は生産現場の人材不足率が11.2%で操業に支障が生じるほど深刻な状況に置かれており、建設現場では熟練技術者の高齢化が深刻な上、人材不足で労賃が日ごとに高騰している状況である。 ◇制度的支援なしには伝統産業は枯死 繊維業界は、若年層の応募忌避により産業自体の存立が不可能だとして、政府に外国人研修生を雇用できるようにすることを強く要請している。 繊維業界は3万人の研修生を別途配分し、繊維産業連合会が企業への配分および管理業務を担うようにすることを建議した。また研修期間を当初の1年から2年に延ばし、期間満了となる研修生については会社との合意を通じて延長勤務が可能となるよう措置することも求めた。 造船業界も、人材難が急を要する下請け企業に対して優先的に外国人研修生を配分してほしいと要請した。 造船業界の関係者は「それでも他業種に比べ給与水準は良いにもかかわらず、若者の忌避現象が日ごとに深刻化しており、外国人研修生の配分を受けられなければ生産に支障が生じることになる」と憂慮した。 政府の政策が現場人材へのインセンティブ付与と逆方向に動く事例は、海運業界が代表的である。海運業界は9月に国防部が2005年から海技士に対する産業技能要員制度を廃止すると明らかにし、戸惑っている。 海運業界はただでさえ人材不足に苦しんでいる状況で、海運業の中核人材である海技士など船上勤務者に対する兵役特例がなくなれば、若年層の海上勤務忌避現象がさらに深刻化するためである。 国内の海洋系学校を卒業する人員は今年1260人余りで、このうち1020人が産業技能要員の対象となるが、この制度が廃止される場合、船上勤務に応募する人材は大きく減る見通しである。 朴容晟大韓商工会議所会長は「若者が楽な仕事ばかりを求めており、伝統産業が国内で競争力を維持しにくい状況だ」とし、「国内企業の海外移転を防ぐためにも、若者を現場に引き入れられる政策を大胆に展開しなければならない」と強調した。 趙永周記者