4月をつかめ！ 主要ポータル企業がそれぞれ新サービスを相次いで打ち出し、「ネット民心つかみ」に乗り出した。これはネットユーザーのロイヤルティーを高め、新市場として急浮上しているインターネット広告市場を先取りするためである。
ダウム・コミュニケーション（代表・李在雄）は31日、検索機能とメディアサービスの改善のため、サイト全面の大々的なリニューアルを実施した。ウェブ文書部門の検索のためグーグルの検索エンジンを導入し、キーワード広告市場の掌握に向けたオーバーチュアのサービスを4月に披露する。メッセンジャーも3.0バージョンにアップグレードし、背景画像や絵文字の設定など画面を改善した。また120万個を超えるダウムのオンラインコミュニティー「カフェ」を活用度に応じて順位付けすると発表した。
知識発展所（代表・朴石鳳）が運営するポータル「エンパス」は、ネットユーザーが問い、答える知識共有コミュニティー「知識取引所」（kdaq.empas.com）を開設した。これはインターネット・ハンギョレがサービスしてきたディビディックを買収し、60万件以上の蓄積された知識を基盤としたネットユーザーの知識取引の場で、NHNの「知識人」と類似したサービスである。エンパスは、ディビディックで活動していたネットユーザーを自社の知識取引所に移転させるだけでなく、会員が希望する場合は蓄積されたポイントを現金で支払ったり、エンパスの有料コンテンツを利用できるクーポンを提供する計画だと明らかにした。
ヤフーコリア（代表・李承一）も4月中にコミュニティーを披露する計画である。このため従来の保守的な人材管理の慣例を破り、昨年末にコミュニティー関連の開発者だけで10人余りを採用した。またイモーションと提携し3Dアバターを開発するなど、既存のオンラインコミュニティーと差別化されたサービス開発に注力している。
ポータルのこうした新サービス改編について、大信証券の姜禄煕（カン・ロクヒ）先任研究員は「昨年、費用構造の改善を通じて業績モメンタムを引き出してきたポータルが、メディアとしての機能を強化し会員のロイヤルティーを高めてインターネット広告市場を先取りするための手順だ」とし、「これはやがて広告単価の引き上げにつながると予想され、インターネット広告が今年のポータルの中核売上高になるだろう」と述べた。