インドの詩聖タゴールは1929年、日本の植民地支配下にあった朝鮮半島の未来を「東方の灯火」と描いた。「かつてアジアの黄金期に/輝いた灯火の一つコリア/その灯火が再びともる日に/汝は東方の明るい光となるだろう/… 我が心の祖国コリアよ、目覚めよ」 度重なる外侵を受けながらも民族の自尊を守ってきたが、ついに日本の植民地支配に閉じ込められてしまった韓民族に対し、北東アジア中心の自尊を促すメッセージであった。その後74年の歳月の間、韓国は暗鬱な植民地時代、同族相食む悲劇を経て、ついにアジア最貧国の列から世界13位圏の経済大国へと歩みを進めた。一言で言えば苦難と再起の道程であった。21世紀の初頭、我々は今その「東方の灯火」を自らの力でともすことができる時運を迎えている。それは旧韓末のような鎖国ではなく、確固たる開放型通商国家に対する政策樹立と国民的合意があるときに可能である。
韓国はIMF管理体制下にあった間、「外圧」ではあったが、金融、企業、労働、政府部門で改革を始めた。盧武鉉政府は透明性に基づく改革基調と、平和と繁栄の時代を志向する「北東アジア経済中心」を国政のモットーとして掲げた。今、北東アジアで展開されている力動的な大陸経済圏と海洋経済圏の間の核心的な要衝地に韓国は立地している。韓国の北東アジア経済中心構想は、まさにその地理的利点を活用しながら、北東アジア全体の相生の経済的効率を高めることにある。
東欧まで広がる欧州連合（EU）や南北米自由貿易協定（FTAA）など地域統合の世界的潮流に背を向けてきた北東アジアにも、今や変化の波が起きている。1997年のアジア金融危機を契機とした地域単位の自救的連帯努力とともに、今後予想される中国の長期高度成長と世界第1位の外国人直接投資（FDI）吸引機能が、北東アジアの経済地図を急激に変えているためである。
アジア金融危機を契機に、ASEAN+韓中日が首脳会議を史上初めて定例化させた。その結果、東アジア諸国は外貨危機が再び発生すれば通貨スワップを可能にする金融協力装置の道も開かれることになった。
北東アジア地域は、スカラピノ教授の指摘通り広域的な「自然経済圏」と定義できる。資源賦存度、発展の多様性、人口密集、地理経済的特性などを見るとき、協力と相生の価値共有が北東アジアに起きるならば、共同繁栄の道が北東アジアにも開かれるという意味である。韓国の21世紀の新たな成長戦略は、北東アジアで展開されている経済統合運動に触媒の役割を果たし、我々の経済システムが周辺国によってベンチマーキングの対象となるようにすることに見出せる。
北東アジア経済中心は、物流ハブとして、金融ハブとして、国家革新の研究開発（R&D）クラスターとして、多国籍企業のアジア本部が集結する地域という概念を含んでいる。韓国は情報科学（IT）基盤施設があり、優秀な人的資源があり、相当な内需市場があるため、北東アジアの青写真を実現できる。
韓国の「北東アジア中心」構想は、基本的に開かれた経済に対する発想の大転換が起きるときに可能である。それにもかかわらず、数年にわたる産苦の末に政府間で妥結した韓・チリFTAの国会批准が不透明な状態に置かれているのが我々の現住所だ。
問題となった農産物が自由化品目から外されたにもかかわらず、来年の総選挙の得票計算のために利益団体の反対で韓・チリFTAが座礁するならば、「経済自由区域」「外国人投資誘致」など開放型インセンティブ制度がどうして根を下ろせるだろうか。開放的思考とグローバル化に備える政治的リーダーシップと、これに参加する国民的エネルギーがなければ、「北東アジア経済中心」は政治的修辞に終わるしかない。
韓国が多国籍企業のアジア太平洋地域本部をいくつかしか誘致できない間に、中国の上海はすでに174社のアジア太平洋本部を誘致した。我々は「北東アジア中心」のため、競争地域と比べてより魅力的な投資地域へと韓国を早急に変えなければならない。
さらに、ITとグローバル時代を先導できる高級人的資源の養成、ウォンの国際化まで含む開かれた経済、香港やシンガポールに匹敵しうる国際標準に合った関税法と租税制度を、法と原則が適用される相生の労使文化を定着させ、そして、国際語を多様に駆使する韓国人を養成しなければならない。
分断された朝鮮半島の断絶空間が北東アジア域内で順機能を回復するよう、北朝鮮を北東アジア経済統合の列に必ず合流させる努力を展開しなければならない。北東アジアの長い歴史を通じて被侵の当事者であった韓国が、貿易と金融で北東アジアに起きている域内経済協力装置を広げていくうえで触媒の役割を果たすとき、「東方の経済灯火」として韓国は位置づけられることになるだろう。