ダウ平均9380.24 +67.16（+0.72%）ナスダック1824.56 +32.49（+1.81%） S&P500 1006.58 +9.73（+0.98%）
- インテルを中心とした半導体業種のラリーが反発を主導。3日続落していたニューヨーク市場は半導体株の堅調を支えに反発。世界の半導体販売が8月で6カ月連続増加したとの半導体工業会（SIA）の発表が好材料として作用。先の3日間の下落に大きく影響したミューチュアルファンドなど機関の売りが一服したことも需給面で好感された。週後半に発表される経済指標への期待が広がり、取引終盤には半導体と主力ブルーチップに買いが集中する動き。
- 四半期末に伴うファンドマネジャーのポートフォリオ調整（ウインドードレッシング）も上昇に寄与したとの解釈。ポートフォリオのウインドードレッシングに伴い、市場にはさらなる変動があると予想される。クレディ・リヨネの米国株売買責任者マット・ルアン氏は「3四半期は終わり、第4四半期を見据えている」と述べ、ポートフォリオ整備のための売りがある程度終了したことを示唆。機関の売り自粛は半導体株のラリーとともに市場全般の上昇を牽引したとの分析。
- ただ、これまでの6カ月間のラリーが調整を受けていない点から、ラリー復帰には慎重な立場。出来高はさらに減少する動きを見せており、先週の下落で投資心理がかなり萎縮し警戒ムードが形成されたことを示唆。ただし景気改善や利益改善の流れ次第で上昇復帰が左右されると予想する雰囲気。モルガン・スタンレーは「景気回復は続くが、企業の収益改善のペースは鈍化するだろう」と見通した。
- 市場の関心を集めているS&P 500企業の第3四半期純利益増加率は、企業実績を集計するファーストコールによると15.7%に達し、第4四半期には21.5%へ高まると予想。今年の年間純利益は16.9%増加すると推算。
- この日、債券は下落し、ドルも軟調。ドルはこの日、円に対して110円台まで押し戻され、33カ月ぶりの最低値を更新。ドル安は、米国・欧州・アジアの当局が国際的な不均衡の解消のためドル安を事実上容認したとの報道が続いたためと解釈される。米財務省の広報担当者はしかし、米国のドル政策は変わっておらず、市場のうわさにはコメントしないとして確認を拒否。
- 原油価格は石油輸出国機構（OPEC）が非加盟国の減産参加を要求したとの報道で上昇。ロシアは原油価格が急落すれば生産量を減らすと明らかにした一方、ノルウェーは減産の必要はないと表明。金価格はドル安で反発。
製紙を除いて堅調となる中、半導体、ネットワーキング、コンピューター、航空などが目立った上昇。
- インテルが3.7%上昇し半導体業種の反発を主導する中、フィラデルフィア半導体指数は1.94%上昇。装置メーカーのアプライド・マテリアルズは2.2%上昇した一方、マイクロン・テクノロジーは0.8%下落。
- SIAは8月の世界半導体販売が4%増加したと発表。これは6カ月連続の増加で、前年同期比12.5%増。SIAのジョージ・スカリス会長は、コンピューターや無線機器などの需要が増え、第3四半期の売上が平時より大きく伸びたと説明。JPモルガンはこの発表後、今年の半導体売上増加率を当初の12%から15%へ上方修正。
- 世界最大の携帯電話メーカーであるノキアは、バロンズがこれまで技術株のラリーに遅れたが株価が現在より倍に高まり得ると報じたことを支えに4%上昇。バロンズはノキアの製品価格や利益率が改善していると評価。
- 一方、グラフィックチップメーカーのエヌビディアは、メリルリンチのアナリスト、ジョセフ・オシャ氏が投資判断を「中立」から「売り」へ引き下げ、5.4%下落。オシャ氏は、チップセット事業などが反発する兆しを見せておらず、今年と来年の純利益が期待を下回ると見通した。
- アップルコンピュータは、リーマン・ブラザーズのダン・ナイルズ氏が新学期需要が改善したとして投資判断を「中立」から「オーバーウエート」へ引き上げ、2.2%上昇。
- 世界最大の小売業ウォルマートは、9月の既存店売上増加率が当初予想した3～5%の高い水準に達したと推算されると発表し、0.2%上昇。
- ジョン・ハンコック・ファイナンシャルは、カナダのマニュライフ・ファイナンシャルに103億ドルで売却されると発表され、1.5%下落。北米地域の保険業界の統合ブームを示す今回の取引で、マニュライフ・ファイナンシャルは256億ドル規模の金融会社として浮上する見通し。マニュライフも3.4%下落。
- このほかウォルト・ディズニーは、消費者が衛星やケーブルではなくテレビに接続する機器で映画を視聴できるサービスを提供すると発表し、0.5%上昇。
［大宇証券提供］