高成長を続けてきた中国経済に、硬着陸を警告する非常ベルが鳴っている。 直近3年間で8～9%台の高成長を謳歌してきた中国経済が、今年は景気過熱の後遺症で成長が急速に鈍化しかねないというのだ。仮に中国経済が風邪（成長鈍化）をひけば、韓国をはじめ中国経済への依存度が高い国々はインフルエンザ（景気低迷）にかからざるを得ない状況であり、中国経済の硬着陸の有無は年初から熱い関心事となる見通しだ。
まずは相当数の専門家が、中国は今年も無難に高速成長を続けるとの見方に比重を置いている。中国経済を牽引する三つの柱のうち、輸出部門の伸び幅はやや鈍化する可能性があるが、消費と投資は依然として強さを維持し、高成長を支える支柱となる公算が大きいためだ。とくにSARS（重症急性呼吸器症候群）と洪水の衝撃で足踏みしていた中国経済が昨年第3四半期以降、最大の好況を謳歌し、中国に自信を与えたことは、中国経済の高速成長を牽引する「見えない力」になるとの見方も多い。
実際、米投資銀行のゴールドマン・サックスは最近、「世界経済が回復するなか、2004年の中国の経済成長率は9.5%台へ高まる」と予想した上で、「中国はこの4～5年間、実質成長率が潜在成長率を下回ってきたため、1～2年間急激な高成長が続いても景気過熱の懸念は大きくない」と分析した。
しかし硬着陸を予感させる不安要素は至る所に潜んでいる。高成長に伴って浮上する景気過熱、エネルギーおよび資金不足、地域間の不均衡発展の深刻化、失業と低賃金による社会不安などがそれだ。中国政府が今年の経済成長率目標を意図的に引き下げたのも、まさにこのためである。
中国政府は今年の経済成長率目標を7%に抑え、社会福祉などへの予算配分を増やす方針を立てた。これは高度成長よりも均衡のとれた持続可能な発展を図るという中国政府の政策方向と意志を示したものだ。
しかし、中国政府の思惑どおり今年の中国経済が速度調節によって硬着陸を回避できるかは依然として疑問だ。中国は今年、過剰投資や不動産投機など景気過熱を踏まえ、財政・金融分野で緊縮政策を実施する可能性が高く、これは直ちに景気鈍化につながる可能性が高い。また5000億ドルを超えるとみられる中国の銀行の不良債権は高速成長の足を引っ張る公算が大きく、成長に加速がついた状況でこれにブレーキをかける適切な手立てがないという点も、硬着陸への懸念を増幅させている。