SK（株）の株主総会が来る3月12日に決まった中、SK側と第2位株主であるソブリン資産運用が経営権を巡る票決を前に、少額株主および中間勢力に対して熱い求愛競争を繰り広げている。 双方は社外取締役の拡大など独自の支配構造改善案を競うように提出する一方、少額株主の委任状確保など持分集めにも余念がない。
◇支配構造改善案の提出相次ぐ=SK（株）は30日、ソウル鍾路区瑞麟洞のSK本社で企業説明会（IR）を開き、 ▲取締役会の過半数を社外取締役で構成 ▲来週から社外取締役選出の公正性確保のための社外取締役候補推薦諮問団の構成 ▲透明経営委員会の新設などの支配構造改善案を発表した。
また、2006年からは取締役会の70%以上を社外取締役で構成するなど、2008年までに3段階で支配構造の改善を推進することにした。あわせて集中投票制および電子・書面投票制、取締役会議長とCEOの分離なども中長期課題として検討することにした。
これは、29日にソブリンが韓昇洙（ハン・スンス）前国連総会議長など専門性と名望を備えた5人の取締役候補を推薦し、支配構造改善案を提出したことへの対抗措置と解釈される。SK（株）は特に、社外取締役候補推薦諮問団の独立性確保のため、参与連帯の諮問を求める方針である。
◇中間勢力の確保戦が激烈=ソブリンは30日、自社ホームページを通じ、株主総会の12日前から少額株主の委任状要請活動を開始すると明らかにした。このため国内外に「少額株主支援センター」を運営するとともに、ホームページに自社およびSK（株）の紹介、株主総会日程と投票方法などを詳細に掲載するなど、株主総会の票決を綿密に準備中である。
これに対抗しSKも、少額株主を対象とした委任状確保、国内機関投資家など友好勢力の結集などに積極的に乗り出している。特にSKは、ソブリンが正体も不明確な上、韓国経済の成長には役立たない投機ファンドであるという点を集中的に浮き彫りにする方針である。
SK関係者は「ソブリンは崔泰源SK（株）会長など現経営陣を無力化させた後、SKテレコム株式の売却などを通じて株価が最大限上昇すれば、短期の差益だけを実現して抜け出すだろう」とし、「中長期的な企業価値向上にどんな役に立つのか」と反問した。/