外国人の買い越しが銀行株から化学株へ移る兆しを見せている。 29日、取引所によると、外国人は最近売り基調を維持している中でも、化学業種については20日から6営業日連続で買い越しを記録し、合計1490億ウォンを純粋に買い入れた。一方、同期間に外国人は電気電子業種を2338億ウォン、銀行業種を1974億ウォン売り越し、対照を見せた。特に化学業種内ではSKをはじめLG石油化学、コーロン油化などへの買いを強め、外国人持分比率が急増した。
専門家は外国人の化学株買いについて、まず価格メリットを挙げた。昨年末に調整局面を見せていたIT（情報技術）株を1月を通じて買い入れ、価格負担が大きくなると一時疎外されていた銀行株に目を向け、2月中旬ごろから下落に転じた化学株へ買い気を移しているとの分析である。
安相熙（アン・サンヒ）大信証券研究員は「化学株は2月に入って製品価格が下落し、株価も弱含んだ」とし、「3月からの反発が予想されると、外国人がこれを狙って安値買いに出たようだ」と語った。
石油化学製品価格は昨年10月から上昇基調にあったが、今月に入ってディーラーの在庫が積み上がり下落に転じた。ディーラー保有の在庫が消尽し、再び製品の買い付けに動くまで1カ月半程度かかる見通しで、3月中旬からは強含みに転じるとの見方が専門家の分析である。
李熙哲（イ・ヒチョル）メリッツ証券研究員は「3~4月にアジア地域の一部業者が定期補修に入る予定であるうえ、中国の経済成長が続く見通しであり、製品収益性は大きく低下しないだろう」と見通した。
こうした製品価格上昇の見通しを受け、大信・メリッツ・韓国投資証券などは化学業種について「比重拡大」の投資意見を示し、有望銘柄としてLG石油化学、韓火石化、サムスン精密化学、SKCなどを挙げた。