マクロ経済指標が相次いで好調を示す中、最近調整局面に入っていたニューヨーク株式市場が調整を終えて上昇の勢いを得るのか、それとも追加調整が続くのかが今週最大の関心事だ。特に6週連続で下落しているナスダック指数の推移への関心はかつてなく高い。 2月のニューヨーク株式市場の騰落は分かれた。ダウ指数が小幅高となった一方、ナスダック指数は小幅安で取引を終えた。ダウ指数は2月中に0.9%上昇し、3カ月連続で月間プラスの収益率を記録した。S&P500指数も月間ベースで1.5%上昇し、5カ月連続の上昇となった。しかしナスダック指数は2月中に1.7%下落し、昨年9月以来5カ月ぶりに月間ベースで下落した。ナスダック指数は特に週間ベースでも0.4%下げ、2002年10月以来最も長い6週連続の下落となった。ダウ指数も小幅高で終えたものの、調整圧力に押されて1万600の水準を超えることはできなかった。
専門家は、同じ期間に相次いで発表されたマクロ経済指標の大半が好調だったにもかかわらず調整局面が続いているのは、投資家の関心がもはや経済指標ではなく企業業績などの「バリュエーション」に向かっていることの裏返しだと指摘した。これに関連し、米国の昨年10～12月期の経済成長率の暫定値は4.1%で予想を上回った。これは前月発表された推定値4.0%よりも改善したものだ。シカゴ購買部協会景気指数（PMI）も63.3を記録し、製造業者が景気拡大を楽観していることが示された。PMIが50を超えれば景気拡大を示唆するが、PMIは昨年5月以降10カ月連続で50を上回っている。
米国の株式調査会社インベスターズ・インテリジェンスは、ニューヨーク株式市場の追加調整の可能性が大きいと見通した。同機関によると、先月25日現在、ニューヨーク株式市場に対する強気論は60.2%を記録した一方、弱気論は17.4%にとどまった。強気論と弱気論が45対35のときが正常な水準であり、強気論が過度に高ければ一定期間の調整を経ると認識されるという。