ウォークマンとプレイステーションで世界市場を主導してきた日本の自尊心、ソニーが創業60年で外国人傭兵の最高経営責任者（CEO）を招くことを決めた。ソニーは昨年の経営実績の不振を理由に、これまで情報通信と家電の結合を推進してきた出井伸之会長を退かせ、米CBS放送出身のハワード・ストリンガーを新会長に選任した。
日本の自動車業界はすでに4年前から外国の傭兵CEOを招き、大規模なリストラと経営手術を受けてきており、実際にその効果も認められている。日産が「コスト・キラー」と呼ばれるルノー出身のカルロス・ゴーン社長の招聘を機に流れをつくり始め、マツダは米フォードのマーク・フィールズ社長の派遣を受け、三菱自動車はドイツのダイムラークライスラー出身のロルフ・エクロートを副社長に迎え、20人余りの傭兵を併せて受け入れた。
欧米の傭兵CEOは東洋人と違い、地縁・学縁・血縁などの人脈から自由であるため、合理的なリストラを果敢に進められるだけでなく、世界的な視野の経営ノウハウを持っていることが長所と評価されている。世界81カ国に480の工場を持ち「日の沈まない企業」で通る食品会社ネスレは、スイス本社の役員9人のうち本国出身者は一人もおらず、社員1500人も大半が70余りの国から来た外国人である。
韓国でも通貨危機以後、海外資本の国内流入によって外国人経営者が大挙上陸しており、この1年間に証券取引所の時価総額30位以内の上場大企業のうち株価を最も大きく押し上げたS-OILと、実績5位の外換銀行のCEOも外国人だった。韓国科学技術院（KAIST）総長として招かれたノーベル物理学賞受賞者ロバート・ラフリンの力量も注目されている。ウォール・ストリート・ジャーナルは「韓国の通貨危機はドル不足よりもリーダーシップ不足のせいだ」と指摘したことがある。
最近は特定企業に所属せず自由に働くフリーランサー、その中でもインターネットを中心に活動する「eランサー」が大きく増えている。一種の国内人傭兵である。もちろんフリーランサーは自由（Free）ではあるが、その槍（Lance）はどんな盾も貫けるほど機能が優秀でなければならない。米MITのトーマス・マローニ教授は、通訳・相談・SW開発・広報などをアウトソーシングすれば30%の費用削減になるため、「eランサー経済」はさらに活性化すると見通している。
しかし我々に今すぐ必要なのは、社会指導層の傭兵ではないかと思う。いわゆる4流とされる政治から改善すべきだろう。地球村の時代が熟せば、議会や閣僚、さらには大統領まで傭兵で迎える時代が来るかもしれない。