タイガー・ウッズの登場とベンチャー及びドットコム・ブームに支えられ最高の好況期を享受した米国ゴルフ場業界が、利用客の減少で対策づくりに苦慮している。
すでに周辺敷地に住宅を建設して分譲するなど不動産事業に目を向けたゴルフ場は、最近になって若年層を引き込むため服装規制を撤廃し、携帯電話及びコンピューター使用の利便性を図るなど「形式破壊」の動きを見せている。またバーベキューパーティーやワインの試飲など地域住民向けのイベントを開催し、託児室を運営する一方、子ども同伴割引などの多様な対策を打ち出している。
これにより米国ゴルフ界の関係者は「これまで形式と権威などの意味を帯びていたゴルフが、今後は真の遊びと楽しみという概念に変わっていくだろう」と予測している。
30日のロサンゼルス・タイムズの報道によると、昨年末現在、米国のゴルフ場はパブリック9284カ所、会員制4367カ所、市営2406カ所など計1万6057カ所である。
これは1990年の1万2846カ所（パブリック6024、会員制4810、市営2012）に比べ大幅に増えた数値である。ゴルフ人口も1950年の350万人から昨年は2730万人へと大きく増えた。
しかし2000年の場合、1年だけで米国全域に400カ所のゴルフ場が開場するなどゴルフ・ブームが起きたのに比べ、今年新規開場したゴルフ場は150カ所にとどまった。また50カ所以上が閉鎖するなど雰囲気が急変している。
実際にラウンドするゴルファーも直近3年間で下落傾向が続き、昨年はかろうじて0.7%上昇するにとどまった。年間8回以上ラウンドする18歳以上のゴルファーは、2000年に1410万人を突破して最高値を示した後、昨年は1280万人に減少したというのが関連業界の統計である。
こうした現象は、90年代末の「ウッズ・ブーム」とドットコム・ブームでゴルフ場を訪れた青少年やラテン系、アジア系、黒人など有色人種、20〜30代の若いゴルファーが、高い料金や4〜5時間かかる所要時間、容易に上達しない技量などで興味を失い、最近ゴルフを放棄しているためと解釈される。
LAタイムズによると、ボストンで家族総出でゴルフ場事業を営むウォルト・ランコウ氏は「今後10年後はゴルフ場経営が本当に厳しくなるだろう」と憂慮した。
今のところは40〜50代のベビーブーム世代がゴルフを楽しんでいるが、この世代が高齢層となり他へ目を向ければ、需要者探しがさらに難しくなるという説明である。
ここに至り米国ゴルフ場業界は、2020年までに毎年ゴルフ場利用客を100万人ずつ増やし、年間10億人まで作り上げようという計画を策定するまでに至った。
業界関係者は、米国のゴルフ場がこの計画のため多種多様な妙案を打ち出すと期待している。
一方、こうした知らせに接した韓国国内のゴルフ場経営者は「今後、韓国のゴルフ場も似た境遇に置かれ得る」とし、「何よりも過度に形式にとらわれ、名門至上主義に流れる文化が変わらなければならない」と述べた。