「大韓通運の後発買収候補が水面上に浮上するのか」
Eugeneが大韓通運の買収戦に参戦する意向を明らかにしたことで、国内M&A（買収・合併）市場の大物とされる大韓通運の買収戦も熱を帯びている。Eugeneの参加は、錦湖グループとSTXグループの二強対決の様相の中で水面下にあった潜在的な競争企業を刺激する可能性が高いためだ。後発走者が先頭との間隔を縮めて躍進できるかどうかも関心事である。
まずEugeneの出現は、大韓通運に関心を持つ他の企業の買収戦参加を一層促すものとみられる。これまでGS、CJ、ロッテグループ、教員共済会などの潜在的競争相手は持分買い入れ競争を静観する雰囲気だったが、Eugeneのような第三の競争者が参戦すれば持分確保競争が過熱し、株価の動きをさらに不安定にさせる可能性もある。
錦湖グループ関係者は「裁判所が来年どのような方式で大韓通運を売却するかは確定していないが、持分買収比率に応じて優先交渉対象者を確定する可能性が高い」とし、「比較的株価が安定している時に有利な持分比率を確保することが鍵であるだけに、第三の競争者の参加は他の後発走者を刺激しうる」と分析した。
現在、Eugeneが直ちにM&Aに動員できる資金は8000億ウォン台と推定されている。したがって一部では、大韓通運の企業価値が最大2兆ウォン台であることを踏まえると、Eugeneが大韓通運買収に「オールイン」する可能性はそれほど高くないと主張している。Eugeneが大韓通運以外に1～2社の物流企業を候補として目星をつけているという点も、こうした分析を裏付けている。
しかし、このような早期の競争過熱は産業界全体としては得より失が多いだろうという見方も出ている。M&Aの構図がマネーゲームに変質すれば、物流事業に長期的な意図を持って大韓通運を買収しようとする実需者の投資費用負担を加重させることになるためだ。すでに大韓通運の株価は、錦湖グループとSTXグループの持分競争が本格化する中で、従来の2万ウォン台から7万ウォン台へと大きく跳ね上がった。
STXグループ関係者は「状況次第でどうなるかは分からないが、大韓通運の持分買い入れは経営権参加というより投資目的だという方針には変わりがない」としつつ、「現時点では追加の持分買い入れ計画はない」と、一歩引いたような雰囲気を示した。
業界関係者は「大韓通運の企業価値をめぐって意見が分かれているが、物流業は直ちに高収益を上げられる事業ではないだけに、買収戦の競争過熱で買収費用のバブルが膨らめば、肝心の実需者は購入できず、投機的な需要者だけが利益を得る状況も排除できない」と診断した。