2008年戊子年が明けた。新年の国内通信および情報技術（IT）市場は「融合」という大きな波の中で、かつてないほど激烈な大変革の一年を送る見通しだ。既存パラダイムの崩壊、新秩序の創造といった言葉が今年最もふさわしい年になるというのが業界の共通した分析である。
専門家は、すべてのサービスが一つにつながる「オールインワン（All in One）」の流れが、逆に共通のサービスを数多くの周辺機器を通じて利用できる「ワンソース・マルチユース（One Source Multi Use）」につながり、もはや領域間の区分を不要にするだろうと見通す。
これは、▦結合商品の登場による固定・移動の統合、▦インターネット（IP）TV登場に伴う放送と通信の融合、▦ワイブロと高速データパケット接続（HSDPA・HSUPA）・インターネット電話（VoIP）による音声とデータの統一、インターネットTV（IPTV）の活性化、▦一つの端末で移動通信会社を移って使える「統合加入者認証モジュール（USIM）開放」などとして具体化する兆しである。
◇ハナロテレコムが翼
ただSKテレコムが地殻変動をもたらすか=新年のITおよび通信業界の最大の争点は、ハナロテレコムを傘下に収めるSKテレコムの動きだ。移動通信の絶対的強者SKTが固定2位・インターネットTV1位の企業を買収し、破格の固定・移動結合商品を打ち出すというのが業界の一般的な見通しである。こうなればKTグループとLGテレコムグループも積極的に対応するため乗り出すことになり、これが結局、▦KT-KTFの合併またはKTの持株会社への転換、▦LGデーコム・LGパワーコムの合併などにつながり、市場秩序がまったく異なる姿に変わる可能性が高い。
VoIPも今年の通信市場を揺るがす変数として作用しうる。KTとLGデーコムが今年それぞれ100万人、140万人の加入者確保という目標を掲げて攻撃的なマーケティングに乗り出したうえ、▦番号ポータビリティ制度の導入、▦VoIP網利用料の約30%引き下げ、▦通話品質保証制度の導入など政策的支援が行われていることも、こうした見通しを後押しする。
さらにUSIM開放の時期および補助金規制の期限切れは、今年の通信市場の勢力図を揺るがす要因として注目される。
◇IPTVが「融合」の
先導役になる見通し=新年に最も注目される市場は、放送・通信産業融合の華であるIPTVだ。4年間の陣痛の末、昨年末に劇的に法制化に成功したIPTVにより、別個の市場として分離されていた放送と通信は今や互いを競争相手と見なさざるを得なくなった。通信業界は新たな収益源を求めて放送領域の攻略に乗り出し、ケーブル放送業界は守りのため総力戦を展開しなければならない。
ここにポータルやセットトップボックス業界、さらには新聞・放送会社までIPTV市場に積極的に飛び込む見通しであり、市場は予想より速く成長する可能性が高い。
産業間の領域崩壊は、すなわち技術間の区分がなくなることを意味する。したがってITとBT、NTなどは医療や家電、教育、建設など各分野で活発な結合の動きを見せると予想される。特に李明博当選者も融合技術を今後の韓国の主力産業として育てると述べたことがあり、実用政府の下で技術と事業の結合はさらに速く進むとみられる。
◇海外進出の相次ぐ見通し…
政府組織改編も関心=海外市場攻略も見どころの一つ。SKTの場合、すでに一度失敗したものの、米国の移動通信市場進出に再挑戦すると予想される。特にスプリント・ネクステルがワイブロ全国網事業を分社化し、新たな投資家探しに乗り出したとされ、SKTの参加の有無が再び関心事として浮上する見通しだ。
KTとKTFもすでに新年の主要事業の一つとして海外市場進出を宣言しており、今後は新たな収益源を求めて中央アジアや東南アジアなど新興市場の攻略を強化するとみられる。
政府組織の改編も行われると予想される。これに関連し、情報通信部と放送委員会を統合して「情報メディア部（または文化メディア部）」に統合するか、▦産業資源部、▦科学技術部、▦文化観光部など各省庁に散在していた関連政策機能を一カ所に集める案が議論されているとされる。
業界の関係者は「李当選者は規制より市場原理に重心を置いているため、今年の通信およびIT市場で起こる地殻変動はさらに大きな幅で表れるだろう」と見通した。