「市場環境が厳しい今は、コストを削減し、将来に向けた中核事業だけに投資の焦点を合わせるべき時だ」（坂本幸雄エルピーダ社長）
「まさに今、DRAM市場に膨大な供給が行われている」（チャールズ・カウ・イノテラ社長）
巨額の赤字に耐えられず、Samsung Electronicsを除く残りすべてのDRAMメーカーが今年、一斉に設備投資を削減する。DRAM価格の暴落にもかかわらず互いに相手を責めて供給量を減らさず、「チキンゲーム（chicken game=どちらの度胸が強いかを競うゲーム）」と呼ばれてきた半導体メーカー間の設備投資競争が幕を下ろしつつある。
DRAMメーカーの設備投資減少額は当初予想されていた20～30%の水準を超え、大半が昨年より50%以上投資を削減すると明らかにした。DRAMメーカーが規模の競争を放棄し実利を選ぶことを決めたことで、DRAM市場の供給過剰も次第に解消されると予想される。
わずか3カ月前までは投資を増やし、台湾メーカーと提携してSamsung Electronicsより生産規模を拡大すると述べていた坂本エルピーダ最高経営責任者（CEO）。意気盛んだった坂本氏だが、29日に開かれた決算発表会では頭を垂れなければならなかった。
昨年7～9月期まではサムスン、ハイニックスとともにDRAM事業で黒字を記録していたエルピーダが、10～12月期には89億4300万円（8357万ドル）の営業赤字となり、4年ぶりに赤字を出したためである。証券業界が予想していた2910万ドルより3倍多い損失を出したこの会社は、昨年7～9月期の2億5600万ドルの黒字からジェットコースターのように業績が急落した。
エルピーダは今年1～3月期も赤字が避けられないと明らかにした。投資額は昨年の2400億円から1000億円に減らした。次世代投資も遅れ、来年1～3月期に50ナノメートル（nm）級ラインの量産に入ることにした。サムスンとハイニックスはいずれも年内に50nm級DRAMの量産を開始する計画である。
「韓国メーカーが市場を撹乱している」として投資をさらに増やすと断言してきた台湾メーカーも、最悪の業績で財務諸表を赤く染めた。
台湾最大のDRAMメーカーであるパワーチップは昨年4～6月期から3四半期連続の赤字を出した。7～9月期に19億台湾ドルだった損失額は141億台湾ドルへと7倍以上に拡大した。同社は営業赤字も109億台湾ドルを記録し、営業利益率は実に-81.9%まで落ち込んだ。
台湾2位のナンヤも10～12月期に56億台湾ドルの営業赤字で-54.8%の営業利益率を記録し、3位のプロモスも35億台湾ドルの営業赤字で-41.4%の営業利益率を記録した。ドイツのキモンダとナンヤの合弁会社であるイノテラも-25.0%の営業利益率で屈辱を免れなかった。
DRAM市場3位のドイツ・キモンダは売上高より多い営業赤字を記録した。売上高が5億1300万ユーロなのに対し営業赤字は5億8500万ユーロで、営業利益率は-114.0%となった。米国のマイクロンも昨年9～11月の期間に2億6000万ドルの営業赤字を出した。
2月1日に業績を発表するハイニックス半導体も、市場では3000億ウォン台の営業赤字を記録したと推定している。
15日の決算発表を通じて半導体部門で4300億ウォンの営業黒字を記録したと発表したSamsung Electronicsも、DRAM部門ではかろうじて赤字を免れた状況である。
10～12月期を経てDRAMメーカー間の実力格差が一段と広がり、Samsung Electronicsとハイニックスを除く残りのメーカーは「売れば売るほど損失が拡大する状況」に直面している。すでに昨年末、JPモルガンは「Samsung Electronicsを除くすべてのメーカーが利益より変動投資費用の方が多い『キャッシュバーン（cash burn）』状態に陥っている」と主張した。
一方、Samsung Electronicsは昨年より半導体部門の投資額を増やし、後発メーカーとの格差をさらに広げていく計画である。朱宇植（チュ・ウシク）Samsung ElectronicsIRチーム長（副社長）は「半導体投資額を既存設備の高度化や微細プロセス転換などに投入する」と明らかにした。後発メーカーとの格差を広げ、主導権をさらに強固にするという戦略である。
昨年の投資額を4兆4000億ウォンとしていたハイニックスは、10～12月期に2008年初めに予定されていた投資を前倒しし、4兆8000億ウォンの設備投資を進めた。金鍾甲（キム・ジョンガプ）ハイニックス社長は「今年は4兆ウォン前後の投資を予想している」とし、「モバイルDRAMへの投資を強化する」と明らかにした。