エマージング諸国が同時多発的に異常の兆候を示しており、世界経済に対する危機感が高まっている。ベトナムに続き、アジア諸国はもちろん、バルト海沿岸および東欧諸国のマクロ経済運営に対する不安が拡大し、南米諸国もインフレ負担が重くなっている。
インターナショナル・ヘラルド・トリビューン（IHT）は30日、国際格付け会社フィッチがスタンダード・アンド・プアーズ（S&P）に続きベトナムの格付け見通しを「ネガティブ」に引き下げたのは、アジア経済危機に対する見通しを考慮したものだと報じた。
現時点でベトナムのデフォルト（支払不能）の可能性は高くないが、ベトナムの経済不安が1997年の通貨危機のようにアジア各国へ拡散しかねないとの指摘である。国際投資銀行のモルガン・スタンレーや大和証券などもすでにベトナムについて通貨危機の可能性を提起している。
専門家らは、韓国、フィリピン、インドなど他のアジア諸国も高騰する国際原油価格による経常収支赤字と通貨価値の下落で、1997年の通貨危機以来最も厳しい時期を迎えることになると警告した。韓国の場合、今年に入って通貨価値が9.4%下落し、フィリピンとインドの通貨価値はそれぞれ5.7%、7.9%下がった。通貨価値の下落は国内物価の上昇を招き、それがさらに自国通貨価値を押し下げる悪循環を招く。バークレイズ・キャピタルのピーター・レドワード為替戦略部門長は、こうした流れが相対的に安定を維持しているシンガポール、マレーシア、中国などに広がり、アジア全域に「ドミノ効果」をもたらしかねないと指摘した。
アイスランドやカザフスタンはもちろん、ハンガリーやラトビア、リトアニアなどバルト海沿岸諸国も、貿易赤字の拡大や公共債発行規模の拡大などによってマクロ経済的な不均衡が拡大している。ムーディーズのケネス・オーチャード副会長は「東欧全域にわたってマクロ経済的な負担が致命的な水準に近づき始めた」とし、「国際信用危機によってこの地域経済の不均衡が硬着陸する可能性が高まっている状況だ」と診断した。同氏は「危機状況は金融の不良化だけでなく通貨価値の下落など多様な形で広がっている」と分析した。
アルゼンチン、ベネズエラ、ペルー、ボリビア、ウルグアイなど中南米諸国も高いインフレで次第に揺らいでいる。国際通貨基金（IMF）のアヌープ・シン中南米局長は「国際原油価格と食糧価格の急騰でこれらの地域に高いインフレが現れ、その余波で通貨危機が発生しうる」と主張した。
/姜東皓（カン・ドンホ）記者 eastern@sed.co.kr