2009年の新年、国民の暮らしはどうなるのか。不幸なことに、大多数の国民は新年への不安感で一杯である。経済専門家の精緻な予測モデルによらずとも、今年一年が過去のいかなる時よりも厳しい時間へとつながるという点に異論はない。この一年、景気は極度に悪かったが、底を打つにはまだ道が遠いという見方が支配的である。問題は景気下降の谷がどれほど深いのか、そして底から抜け出して上昇曲線に乗るまでどれほど長い時間がかかるのかである。
不確実性に満ちた今年の経済環境を意識したかのように、専門家は今年の経済予測に極めて慎重な立場である。いや、予測そのものを避けるほどである。米国の景気回復速度と中国経済の動向、国内の景気浮揚効果など、変数があまりにも複雑に絡み合っている。
さらに時間が経つにつれ、見通しは不透明になっている。すでに今年の成長率について1%台という低い予測値が主流となる中、今年上半期にはわが国経済に累積していた不良要因が水面上に浮上し、企業の不渡り、家計の破産、大規模失業など前例のない大乱が現実化するという恐ろしいシナリオまで説得力を得ていく状況である。冬頃に緩やかな「U字型」の曲線で希望の灯が見えるだろうという見通しを苦心して示しながらも、長期不況につながりかねないという警告が収まらないのも、こうした暗い状況が茎のようにつながっているためである。
◇1%台の低成長…後退も覚悟すべき=当然のことかもしれないが、今年の経済を最も楽観的に見通しているのは政府である。政府は上半期に底を打った後、下半期以降に徐々に回復傾向へ転じ、3%前後の成長率を記録するという公式見通しを示した。しかし、こうした見方は「意図された楽観論」に過ぎない。韓国企画財政部の高位関係者は非公式の場で「来年はマイナス成長の可能性も排除できないが、政府がそうした見通しを出すわけにはいかないではないか」と述べ、「3%という数値は国民に希望を与えるための目標値だ」と語った。
民間研究機関や外資系銀行も景気の底入れ論については大きな異論を示していないが、予測値ははるかに暗い。3%台に収斂していた国内機関の予測値は最近1%台へと急激に下方修正されている。金融研究院とLG経済研究院は最近1.7%と1.8%へ大幅に下方修正し、韓国開発研究院（KDI）も3.3%と提示していた成長率を大幅に引き下げ、今月中旬に修正見通しを発表する予定である。
海外の投資銀行（IB）の間では、そもそも「マイナス成長」見通しが主流である。クレディ・スイス（CS）は1.5%だった予測値を-0.3%へ引き下げ、HSBC（-0.6%）、メリルリンチ（-0.2%）、UBS（-3%）などがいずれも今年わが国経済が後退すると口をそろえた。
成長の流れを再び半期に分けると、各機関が共通して予見する景気の流れは「上低下高」である。金融研究院は上半期0.2%から下半期の成長率が3.2%まで回復すると予測した。そもそも下半期の回復も数値上にのみ現れる「錯視効果」にとどまる可能性が高い。相対的に低かった昨年下半期の成長率によるベース効果で数値が多少改善するだけで、体感景気はむしろ上半期よりも悪化しかねないということである。
◇凍りつく内需、萎縮する対外取引=今年の内需指標は相次いで「マイナス」に落ち込む可能性が高い。LG経済研究院は民間消費が上半期に前年同期比-0.5%、年間でも前年比0.9%という微々たる増加率にとどまると見通した。特に株価や不動産価格などの資産価格下落、景気悪化による雇用事情の悪化と実質所得の減少が予想される上半期には、消費が固く凍りつくと見込まれる。
設備投資も世界景気の急落の余波で上半期は-11.2%、年間でも-5.0%と大幅な下落を示すと見通される。景気低迷により消費者物価上昇率は昨年より大きく低下し2〜3%にとどまると見られるが、石油税調整による石油価格の引き上げと公共料金の引き上げが予告され、庶民の体感物価負担は指標より高いと見られる。
それでも青信号が点灯すると見られる指標は国際収支である。昨年60億ドル前後の赤字を記録した経常収支は、今年は為替上昇などの影響で100億ドル以上の黒字に転じると見通される。経常黒字は外貨流動性の逼迫による経済危機の懸念を鎮めうる肯定的な信号である。
しかし内実を見れば喜べるばかりではない。国際収支の改善は輸出が増えたためではなく、輸入が輸出よりさらに萎縮することで生じる現象に過ぎない。政府は今年の輸出増加率が前年の14.5%より大きく萎縮し0%にとどまり、輸入増加率は前年の23.0%から今年-5%に転じると予想した。民間はそもそも主力輸出品の単価下落により今年の輸出増加率が-7%前後にとどまると見ている。こうした見通しも、わが国の輸出比重が高い新興国の景気が先進国より相対的に良いという前提の下で可能なものである。金融研究院は「中国など主要貿易国の景気がさらに悪化する場合、輸出の不振はさらに深刻化するだろう」とし、「この場合、成長率の追加的な下方修正もあり得る」と説明した。