情報技術（IT）、自動車、鉄鋼など主力産業が今年、相当な試練を経験するとみられる。輸出依存度が高く、世界的な景気萎縮の影響を直接受けるためである。
しかし半導体・情報通信機器・ディスプレーなどIT分野では韓国企業が世界最高水準の競争力を確保しているだけに、峠を越えればまた別の成長の機会を迎えるとの期待も出ている。半導体業種の場合、業界の構造調整の過程で投資・技術力などで一歩先を行く韓国企業の市場支配力が拡大し、需給改善が予想される下半期からはやや活気を帯びるとみられる。サムスン経済研究所は、昨年マイナス成長を示した半導体の生産と輸出が今年それぞれ6.4%、5.3%の成長に転じると予想した。
昨年30%台の高い伸びを示した携帯電話など通信機器の場合、今年はやや鈍化した10%台の輸出増加率を記録できるとみられた。サムスン経済研究所は、今年の世界携帯電話市場が販売台数と売上高基準でそれぞれ8%、6%の成長が予想される点を考慮すると、韓国企業の成長は高い方だと分析した。ディスプレー産業と家電産業の場合、相対的に不振な姿を見せると予想された。
世界的な景気低迷の直撃を受けた自動車産業は苦戦を免れないとみられる。内需は資産価値の下落などで家計の購買余力が減少し停滞状態を免れず、輸出は世界的な景気低迷で不振になると予想されるためだ。
昨年好況期が終わった造船業種の場合、受注は不振な一方、既存受注分の船舶建造が増え、輸出は20%に迫る成長を示すと予想される。中小造船会社は受注取り消しなどにより構造調整の渦に巻き込まれるとみられる。2003年以降、韓国内では20余りの造船所が新設または増設され、15以上の造船所が新造船事業を準備している。
素材産業も全体的に不振な姿を見せるとみられる。業種別では、石油化学は小幅の成長が予想される一方、鉄鋼と繊維は生産減少が避けられないと見込まれる。昨年大規模な新・増設が完了した石油化学業種は国内外の景気下落に伴う低い稼働率が続き、2～3%の低成長が予想される。鉄鋼の場合、輸出が不振な中、建設景気の萎縮、自動車生産の減少などの影響で生産が5.2%減少すると産業研究院は予想した。繊維は輸出回復にもかかわらず、極度の内需不振でマイナス成長になるとみられた。