米国の景気後退の谷が一段と深まっている。米商務省は30日、米国の昨年10～12月期の国内総生産（GDP）成長率が-3.8%となったと発表した。1982年1～3月期に-6.4%を記録して以来、27年ぶりに下落幅が最も大きい。
専門家の当初予想値である-5.5%ほどは悪化しなかったものの、成長率鈍化のスピードがさらに速まっており、今後の景気見通しは依然として暗いとの分析だ。これにより2008年通年では1.3%成長にとどまり、2001年以降7年ぶりの最低水準となった。
米国経済が昨年大幅に縮小したという点は、ある程度市場で共通認識が形成されている状態だ。
問題は今年の経済である。専門家らは今年の米国経済が昨年より一層悪化すると見込んでいる。実体景気の低迷を受けて企業の人員削減やリストラが相次ぎ、個人も消費を減らす悪循環の輪が形成されているためだ。米経済の3分の2以上を支える消費が回復しない限り、景気回復は遠いとの分析である。
バークレイズ・キャピタルのディーン・マキ リサーチ本部長は「我々は急激な景気後退の時期を過ごしている」とし、「企業は雇用や投資などあらゆる部門で費用支出を減らしている」と述べた。
スティーブン・ローチ モルガン・スタンレー・アジア会長はブルームバーグTVとのインタビューで「惨たんたる、深く広範な景気後退が進行している」とし、「短期間で回復するのは難しいとみられる」と指摘した。