第3回京畿国際ボートショー（6月9～13日）が1週間余り後に迫った。わが国は大型船舶の建造分野で世界市場の3分の1に当たる19兆ウォンの受注額を記録しているが、48兆ウォン規模の海洋レジャー小型船舶分野では5,000分の1の水準である100億ウォンにすぎない。世界全体で昨年2兆8,943億ドルだった海洋産業の規模は2012年には3兆6,000億ドルに成長すると見込まれ、海洋レジャー産業も同期間に7,331億ドルから9,000億ドルへ拡大すると予想される。世界の海洋レジャー産業が急速に拡大する時点で京畿国際ボートショーが開かれるのである。
京畿道は京畿国際ボートショーを通じて西海岸を「北東アジア海洋レジャーのハブ」に変貌させる方針だ。すでに昨年11月に首都圏で初めて開業した全谷港マリーナを利用しようとする船主間の競争は激しく、ボートおよびヨット関連企業が全谷港近隣に入居するため慌ただしく動いている。近隣地域には観光客を呼び込むための大規模な利便施設が次々と建ち、京畿道の夢は急速に現実化している。
1月に国土海洋部が発表した「第1次マリーナ港湾基本計画」により、首都圏に造成するマリーナ5カ所のうち4カ所（全谷・フルコッ・済扶・防禦モリ港）が京畿湾に建設される。首都圏の係留場（船を着けてつなぎ置く場所）3,807カ所のうち76%（2,917カ所）もここに建設される予定だ。計画通り順調に進めば、全国のマリーナ収容能力のうち21.4%を京畿道が担うことになる。
海洋レジャー産業の成否は、▦マリーナなどの基盤施設 ▦ボート・ヨット装備などの生産施設 ▦レジャー観光のためのリゾート・文化センターをはじめとする各種大会やショーの3大要素が左右すると言っても過言ではない。京畿道は全谷港を中心とした高廉地区一帯の約3.51平方キロメートルの敷地をヨットのハブに育成するという計画の下、詳細計画を進めている。西海岸が海洋レジャー産業のハブとして装いを終えれば、首都圏の人口はもちろん、世界観光の大口として浮上している中国人も京畿道に駆けつけるだろう。今回の京畿国際ボートショーの成功裏の開催が重要な理由は、まさにここにある。