仁川が「2014仁川アジア大会」の開・閉会式が開かれるメインスタジアム新設問題で騒がしい。与野党政界と住民の反発も拡散する雰囲気だ。7月1日に就任するソン・ヨンギル市長が、市の財政状況を考慮して西区蓮喜洞にメインスタジアムを新築する問題と大会開催後の活用策について慎重な検討が必要だとして、事業推進にブレーキをかけたためだ。
ソン市長は6月27日、当選者の身分でクウェートを電撃訪問し、アジア・オリンピック評議会（OCA）会長とのマラソン協議の末、文鶴競技場を増築して使用してもよいという合意を引き出した。与野党政界は、市民と一言の相談もなく仁川の未来がかかった重大な問題をOCA会長と合意したのは、ソン市長が強調した「疎通する姿勢」ではないとし、市長個人が思いのままに推進の是非を決めてはならないと反発している。
実際、アジア大会の開催費用を減らすために既存の文鶴競技場をリモデリングしようという主張は、大会誘致の初期からあった。しかし仁川市は、仁川北部地域の均衡発展のために必ず必要だとして、西区蓮喜洞一帯に7万席規模の競技場建設を推進してきた。
問題は、西区メインスタジアムの新築が白紙化された場合、仁川地下鉄2号線（西区梧柳洞～南洞区仁川大公園）建設など周辺の他の開発事業にも影響を与える可能性が大きいことだ。総事業費の60%を政府が、40%を市が負担する仁川地下鉄2号線は、政府だけに依存する場合2018年にようやく開通が可能だが、市はアジア大会開催と北部地域の均衡開発などを理由に地方債を発行し、開通時期を2014年に前倒しした状態だ。
メインスタジアムを新築しなければ、市が毎年1,000億ウォン近い借金をしながら無理に開通時期を前倒しする名分も弱まり、現時点では仁川地下鉄2号線事業の推進もスピード調整に入る可能性が高いとみられる。
アジア大会のメインスタジアムは、最小限の工事期間を勘案すると今年末か来年初めには着工しなければならない。したがってソン市長は、どちらにせよ早く結論を出さなければならない。ソン市長は6・2地方選挙で仁川市長に当選した後、第一声として「前任市長の在任期間に推進された相当数の開発プロジェクトの玉石を分ける」との立場を表明してきた。したがって西区メインスタジアムの新築問題は、ソン市長が今後、対立の調整と地域発展の代案提示能力を示す重要な試験台になると見込まれる。与野党政界と住民の反発が拡散する中、ソン市長がどのような選択をするのか気になる。