国内の中小企業10社のうち3社以上が採用公告を出しても社員を採用できなかったことが分かり、これら企業の人材採用難が深刻であることが調査で示された。
就職ポータルのジョブコリアによると、今年下半期に採用を終えた、あるいは進行中の中小企業134社を対象に「採用公告の重点事項および応募率」について調査した結果、34.3%の企業が適当な人材がおらず採用できなかった。
企業と求職者は採用公告について関心を持つ部分が異なっていた。企業が採用公告を出す際に最も気を使う項目（複数回答）としては「職務紹介」との回答が55.2%で最も多かった。次いで▦応募資格要件（47.8%）▦勤務条件（41.0%）▦給与水準（30.6%）▦企業情報（27.6%）▦福利厚生（20.1%）▦提出書類（17.2%）▦採用人数（6.7%）▦企業文化紹介（6.0%）の順だった。
一方、企業が求職者から採用公告の進行中に最も多く受ける質問としては「給与水準」が87.5%と際立って高かった。次いで▦勤務条件（52.9%）▦職務紹介（37.5%）▦福利厚生（33.7%）▦提出書類（27.9%）▦応募資格要件（12.5%）▦企業情報（11.5%）▦面接形式（6.7%）▦企業文化（4.8%）▦採用人数（2.9%）▦その他（1.9%）の順となった。
企業に対し、求職者の問い合わせに十分に回答しているかと尋ねた質問には「回答している」が77.6%、「回答できていない（していない）」が22.4%との調査結果となった。
回答できない（しない）理由は「質問に気を配れていない」との回答が53.3%で最も多く、次いで「回答できない質問が多い」が30.0%、「質問がないため」が16.7%となった。
金和洙（キム・ファス）ジョブコリア社長は「中小企業の場合、大企業に比べて企業に関する情報が不十分なのは事実だ」とし、「中小企業が採用公告を通じて求職者が本当に知りたい情報を提供すれば、求職者から信頼を得て応募率は高まるだろう」と説明した。