韓国金融監督院の内部人脈は、設立の背景にその源流を求めることができる。1999年1月、従来の銀行監督院と証券監督院、保険監督院、信用管理基金など4機関を統合して一つの監督機構として再誕生させたため、出身によって自然にラインを形成している。
当時、信用管理基金は短期金融会社と総合金融会社、相互信用金庫を対象としていた。したがって大きく見れば、銀行と証券、保険の三角編隊を形成している格好だ。しかし金融監督院の設立初期には三角編隊が危機を経験したこともある。李憲宰（イ・ホンジェ）初代院長が「組織の化学的融合が必要だ」として、人員の20%以上を従来とは異なる領域で業務に当たるよう指示したのだ。検査・監督が高い専門性を要求する業務であるだけに効率性が大きく落ちると、化学的融和の時代は1年余りで幕を閉じてしまった。
現在、金融監督院の三角編隊の先頭には統合以前の各監督院出身者が座っている。銀行関連業務では、朱在星（チュ・ジェソン）銀行業サービス本部長（副院長補）を中心に、曹永済（チョ・ヨンジェ）一般銀行サービス局長と朴世春（パク・セチュン）特殊銀行サービス局長、梁賢根（ヤン・ヒョングン）銀行サービス総括局長が布陣している。朱本部長は複合金融監督室長、調査2局長、信用監督局長などを歴任した正統派の銀行専門家として通る。
証券監督院出身では、宋京哲（ソン・ギョンチョル）金融投資業サービス本部長（副院長）をはじめ、朴元浩（パク・ウォンホ）企業開示本部長（副院長補）、金建燮（キム・ゴンソプ）金融投資サービス局長と李東燁（イ・ドンヨプ）企業開示局長、李正義（イ・ジョンウィ）資本市場調査1局長、崔鎮永（チェ・ジニョン）会計サービス1局長などが系譜をつないでいる。
宋副院長は開示監督局と証券検査局、証券監督局をひと通り経験した証券通だ。朴本部長も開示審査室チーム長、資産運用監督局長を経て、資本市場と企業開示業務に精通しているとの評価を受けている。
保険業務では、金水峰（キム・スボン）保険業サービス本部長（副院長補）の下に、金龍雨（キム・ヨンウ）生命保険サービス局長と成仁錫（ソン・インソク）損害保険サービス局長、金秀一（キム・スイル）保険計理室長などが保険監督院出身だ。金本部長は保険監督局と保険計理室、複合金融監督室のチーム長を経て、総務局の室長などを務めた。
金融監督院は業務の特性上、専門的な知識と経験が必要だ。こうした理由から、最近は外部の専門人材を大胆に受け入れる姿勢を見せている。外部専門人材としては、李章榮（イ・ジャンヨン）監督サービス総括本部長（副院長）をはじめ、鄭連洙（チョン・ヨンス）資本市場調査本部長（副院長補）などが挙げられる。
李副院長は米ニューヨーク州立大教授や国際通貨基金（IMF）エコノミストとして活動した経歴を持つ国際通で、3人の副院長のうち唯一の外部人材である。鄭本部長は司法試験26回の検事出身で、2008年6月に加わった。
淑明女子大消費者経済学科教授の文貞淑（ムン・ジョンスク）消費者サービス本部長（副院長補）と、建国大経営大学長を務めた金浩中（キム・ホジュン）会計サービス本部長（専門審議委員）も外部の人物だ。金融監督院の関係者は「役員級の専門人材のほかにも、米国弁護士出身5人を含む弁護士21人と博士級人材42人を採用し、専門性を強化している」と述べた。