国内の中小企業と手を組み、設備・素材の国産化比率を高めることに拍車をかけてきた大企業が最近、その成果を収めている。
Samsung Electro-Mechanicsは30日、昨年の協力会社との共生成長課題を通じて700億ウォンの輸入代替効果を得たと明らかにした。
同日Samsung Electro-Mechanicsは、水原事業場のドリームプラザで崔致俊（チェ・チジュン）社長をはじめとするSamsung Electro-Mechanicsの役職員と130社余りの協力会社代表が出席するなか「共生成長展示会」を開き、こうした昨年の成果を祝う場を設けた。Samsung Electro-Mechanicsは、今年展示された計43品目が国産化および新規開発されれば、年間1000億ウォン規模の輸入代替効果に加え、国内協力会社のグローバル競争力向上が期待されると明らかにした。
LG化学は、昨年竣工した梧倉の電気自動車バッテリー工場の設備を中小企業とともに国産化することで、生産性を画期的に向上させることに成功した。一例として電極設備の場合、国内の中小企業とともに国産化に成功し、外国からの輸入製品を代替することで投資費用を40%以上削減した。LG化学はまた、2次電池設備の生産会社であるディーエーテクノロジーとともに、昨年5月に電気自動車用バッテリーで電極の不要な部分を除去するノッチング設備の国産化に成功した。LG化学はこれにより購買費用を20～50%削減できると期待している。
こうした成果を受け、サムスンやサムスンモバイルディスプレイ（SMD）なども腕をまくった。SMDは昨年12月に「コアップ博覧会（Co-Up Fair）」を開催し、中小企業とともに部品・素材の国産化に積極的に取り組むと宣言した。SMDはこのイベントを通じ、国産化が必要な計40件余りのアクティブ型有機発光ダイオード（AMOLED）関連の部品・素材を展示した。同社の関係者は「博覧会に展示されたアイテムが全て国産化された場合、総額1兆ウォン規模の輸入代替効果が期待される」と説明した。SMDは現在60%の国産化率を2013年までに80%へ引き上げる目標だ。