これまで斗山グループの実務を率いてきた朴容晩（パク・ヨンマン）会長がグループの経営まで統括することになり、斗山グループのグローバル化はさらに加速するとみられる。現在斗山グループは、持株会社である㈱斗山グループを2020年までにフォーチュン誌が選ぶ「世界200大企業」に押し上げ、2030年までに100大企業入りさせ、誰もが認めるグローバル企業へ飛躍するという目標を掲げている。
このため朴会長は、既存の主力事業である道路・鉄道・港湾・エネルギーなどインフラ支援事業（ISB）をさらに強化する一方、人材への積極的な投資と協力会社支援などを同時に追求し、量的成長と質的成長の二兎を得ることに注力するとみられる。併せて製品強化を基盤に、今年下半期にDoosan Infracore工場が完工するブラジルをはじめ海外新市場の開拓にも積極的に乗り出し、グループの新たな100年を描いていく戦略である。
3世経営の最後の走者としてグループの新たな首長に就任した朴会長に対する斗山家の期待はかなり大きい。朴会長が斗山グループのグローバル化に寄与した功績が小さくないからだ。実際に朴会長は1990年代半ばから構造調整と相次ぐ買収合併（M&A）を直接手がけ、斗山グループの変化を主導して卓越した経営能力を認められてきた。グループの内外で彼のグループ会長就任が自然に受け入れられているのも、朴会長が示した成果のおかげである。
これに伴い斗山グループの内外では、朴容晩体制の斗山グループが過去100年を足場に未来100年の基盤をうまく築いていけるかに関心が集まっている。斗山グループは今年で創立116周年を迎える国内で最も古い企業である。歴史が長いだけに斗山グループは、今日のグループの母体を築いた1世代の朴承稷（パク・スンジク）創業者から2世代の朴斗秉（パク・ドゥビョン）初代会長を経て、1981年から3世経営を続けている。
過去100年間、斗山グループは3代にわたるオーナー経営を通じてグループのDNAも新たに変貌させてきた。かつて焼酎とビールに代表された消費財中心の事業構造は、攻撃的な買収合併（M&A）とグローバル事業戦略によって重工業企業へと生まれ変わった。こうした変化を通じ、1998年に3兆4000億ウォンだった売上高は昨年26兆2000億ウォンとなり、13年で8倍近くも増えた。同期間に全体売上高のうち海外事業が占める比重は12%から61%へと跳ね上がり、グローバル企業への変身に成功した。