大企業の第1四半期業績発表がある程度出そろい、時価総額の順位にも相当な変化が現れている。情報技術（IT）と自動車業種の業績好調に支えられ、Samsung Electronicsと現代・起亜自動車が上位圏の固めに入った一方、化学・鉄鋼企業は後方に押しやられる姿を見せた。
30日の有価証券市場でKOSPI指数は前営業日より0.34%高い1981.99ポイントで取引を終え、7営業日ぶりに1980台を回復した。この日の反発を主導した銘柄は、まさに業績モメンタムで武装した「電車軍団」（電機電子・自動車）だった。27日に時価総額200兆ウォン突破に成功したSamsung Electronics（1.16%）が取引中に140万ウォン台をつけ最高値更新を続け、現代自動車・起亜自動車・Hyundai Mobisなど自動車3銘柄も2～3%台の上昇を見せ市場の雰囲気を主導した。日本銀行が金融政策緩和に踏み切ったうえ、欧州連合が加盟国の財政赤字を国内総生産（GDP）の3%以内に引き下げる目標期限を1年遅らせる案を検討しているとの報道が伝えられ、業績株中心に投資心理が大きく和らいだものと解釈される。
特にSamsung Electronicsと現代自動車は直近1カ月で株価がそれぞれ9.01%、15.24%上昇し、時価総額1位、2位の座固めに入った。
一方、ポスコやLG化学など低迷した第1四半期の成績表を提出した鉄鋼・化学業種は不振を免れなかった。起亜自動車と時価総額3位を争っていたポスコはこの日0.79%下落し、結局4位に押しやられた。現代自動車に2位の座を譲ってからちょうど1年ぶりだ。
化学株も力を発揮できないのは同じだ。業況不振と政府規制により、精油・化学企業は時価総額10位圏外に押し出された。それでもLG化学が9位にかろうじて名を連ねたが、アーニングショックの影響で連日じりじりと後退している。LG化学は1カ月で株価が23.11%下落し、時価総額5兆6000億ウォンが消えた。
金融株は業種別に流れが分かれた。時価総額10位圏内で唯一の銀行株である新韓金融持株は2段階下落し10位に下がった一方、サムスン生命は大規模な自社株買いと高配当政策で弱気相場を乗り切ったおかげで、時価総額10位から7位に躍り上がった。3月末に比べサムスン生命が1%上昇するにとどまった点を考えると、銀行株と化学株の株価弱含みで恩恵を受けた側面が大きい。
専門家は今後もIT株と自動車株が主導する相場が続くと見通した。世界全体が低成長局面に入り、新興国の内需市場拡大による恩恵が続いている消費財株が唯一の投資代案として浮上しているとの分析だ。リュ・ヨンソク現代証券市場分析チーム長は「中国の高成長が制限された状態で、政策のフォーカスが産業財から消費財へ移る兆しを見せている」とし、「これに伴い今後、産業財・素材業種の成長は鈍化する一方、IT機器や自動車など消費財の業況は成長基調を続けるだろう」と見通した。
キム・ジョンフン韓国投資証券投資戦略チーム長も「過去には後発企業が追いつきにくい技術力を持つ企業がプレミアムを認められたが、今は企業の高いバリュエーションは技術力ではなくブランドパワーから生まれる」とし、「ブランド力を持つ輸出企業がアジア内需市場の成長を基盤に成長モメンタムを維持している一方、技術力と価格競争力で後発走者の追撃を受けているLG化学・ポスコなどの産業財企業はプレミアムが消えつつある」と分析した。