深刻な財政危機に苦しんできたスペイン経済が、ついに今年下半期に景気後退から脱し「ターンアラウンド」に成功するとの見通しが各所から出ている。
30日（現地時間）、スペインのStatistics Koreaは、第2四半期の国内総生産（GDP）成長率が前期比-0.1%だったと発表した。これによりスペイン経済は2011年第3四半期以降8四半期連続でマイナス成長となったが、マイナス幅が約2年ぶりの最低水準に縮小し、景気回復への期待が高まっている。
スペインのStatistics Koreaは「輸出が増加し、弱い内需を相殺したうえ、政府の財政赤字も減少してマイナス幅が縮小した」として「スペインが過去2年間の景気後退から脱しつつある兆しだ」と評価した。
特に成長率が今年に入って2四半期連続で改善したことから、市場ではスペイン経済が昨年第4四半期（-7.9%）を底にターンアラウンドに成功したのではないかとの評価が出ている。今月発表された5月の鉱工業生産指数も前年比1.3%の下落にとどまり、前月の数値（-1.5%）と専門家予想（-2.0%）をいずれも上回った。
タイムは「スペイン経済は峠を越え、回復の道に入った」として「力強い輸出実績と財政赤字改善の流れを背景に、第3四半期にはプラス成長を回復するだろう」と展望した。
ただ、下半期に景気後退から脱したとしても、危機のシグナルがすべて消えるわけではないというのが専門家の指摘だ。スペインの第2四半期の失業率は26.3%で過去最高水準に迫っており、このうち長期失業者が60%に達するなど、失業の「質」も依然として良くない。
フィナンシャル・タイムズ（FT）は「下半期に景気後退が終わっても危機の再発可能性は残っている」として「国民4,700万人のうち600万人が失業状態であるだけに、雇用が回復するまで景気回復の足取りは遅く、弱い水準にとどまるだろう」と展望した。