ロングタームエボリューション（LTE）周波数をめぐり初めて実施された混合オークション方式が、あまりに複雑で周波数政策の本来の趣旨を十分に生かせなかったとの批判が出ている。
30日、業界によると、一般的な周波数オークションでは事業者が希望する特定周波数の金額を相手に知らせ、その金額より多い額をベッティングする方法が使われる。しかし今回のオークションはバンドプラン別のオークション方式を導入し、最大金額を支払わなかった事業者でも周波数を確保できるようにした。基本的なオークション原則に反するとの指摘が出る理由だ。
特に密封入札はオークションの予測可能性を下げ、場合の数を増やして、事業者が周波数の適正な価値を誤って予測しかねないという短所もある。「マネーゲーム」の様相で密封入札が進めば「勝者の呪い」が伴うということだ。海外の事例を見ると、密封入札は周波数オークション初期にニュージーランドで初めて導入され、フランスやデンマークなど一部の国だけで施行されたにとどまり、最近は実施されていない。周波数価値を誤って予測しうることが理由だ。2011年にフランスで行われたLTE周波数の密封入札は、上昇入札を適用した他の欧州諸国に比べ平均落札価格が少なくとも30%、多い場合は90%以上高かったためだ。米国も1994年の周波数オークションから現在まで上昇入札のみを適用している。実際に今回のオークションでSKテレコムはバンドプラン2のC2ブロックを1兆ウォンを超える金額で取得し、KTは希望していたD2ブロックを獲得したが、最低競争価格の4倍近い9000億ウォン台を上回った。
密封入札に先立って行われた上昇入札は、1.8GHzと2.6GHzの計4帯域をオークションにかけつつ、二つのバンドプランを構成して進められた。これは事業者を競争させ、基本的に価格を引き上げる結果を生んだ。最終入札価格の合計が高い側が勝者となるようにしたため、通信各社はオークション序盤に選好する周波数を確保しながらも、競合他社が有利な周波数を確保しないよう激しい神経戦を繰り広げたからだ。
また政府が周波数帯域ではなく周波数割当案そのものをオークションにかけたことも問題だ。周波数割当案そのものをオークションにかけるのは電波法に反するという理由からだ。政府は電波法に基づき限られた電波資源の効率的配分のためにオークション設計を行う義務があるが、今回のオークションは割当案そのものまで選択されるようにし、電波資源利用の効率的配分に反するということだ。一部では、各社に必要な適正な周波数を与え、全体として国民の福利を高めるようにすべきだという割当の精神からかけ離れていると指摘している。