サムスンの系列会社間のM&A（買収・合併）のニュースが相次いで飛び出し、関連銘柄が揺れている。当面はグループの支配構造再編をにらんだ系列会社間の組み合わせが続く可能性が高く、系列会社間で株価の明暗も分かれるとの声が高まっている。
30日、クレデュはKOSDAQ市場で一時14%近く上昇する強含みを示した末、前営業日比4.90%（2450ウォン）高の5万2400ウォンで取引を終えた。クレデュのこの日の強含みは、最近子会社のSERI CEOを買収合併することにしたことへの期待感によるものと受け止められる。
クレデュは2000年にサムスン人力開発院から分社したオンライン教育コンテンツ専門企業だ。主に大企業や中小企業、公共機関の役職員を対象に教育サービスを提供している。早速、クレデュがSERI CEOを傘下に収めることで、来年の売上高は40%超増加すると見込まれる。韓国金融監督院によると、クレデュの昨年の売上高は804億ウォン、営業利益は47億ウォンだった。
金美現（キム・ミヒョン）Eugene Investment & Securities研究員は「SERI CEOの売上高が本格的に合算される来年は、クレデュの売上高が1532億ウォンとなり今年比46%増加すると予想される」とし、「最高経営者（CEO）を対象に教育コンテンツを提供する事業が加わるだけに、今回の合併は業績改善のモメンタムとして作用するだろう」と分析した。
表面的には業績期待が株価に好材料として作用している姿だが、その裏にはサムスン内の系列会社間の再調整の過程でクレデュが恩恵を受けるとの見通しがある。クレデュの最大株主は非上場企業のサムスンSDSで、サムスンSDSも教育事業部を持っている。市場ではサムスンの教育事業がクレデュを中心に統合されると見込んでいる。
ある証券会社の研究員は「サムスンSDSの教育事業部であれ、クレデュであれ、中期的にサムスン内の教育事業の一元化の動きが本格化するだろう」とし、「グループ内の教育事業の求心点になり得るという期待感が株価に好材料として作用しているようだ」と述べた。
27日にサムスンSNSを吸収合併することを決めたサムスンSDSを中心にサムスンの支配構造が再編されるとの分析も出ている。クレデュの規模を拡大することも、サムスンSDSと切り離して説明するのは難しいという話だ。別の証券会社の研究員は「非上場企業のサムスンSDSがサムスンSNSを吸収合併すれば、李在鎔サムスン副会長のサムスンSDS持分は11.26%と2.45ポイント増加することになる」とし、「サムスンSDSは大株主であるクレデュが成長すれば結局サムスンSDSの規模も大きくなることであり、後継構図と切り離して考えるのは難しい状況だ」と述べた。一部では、今後サムスンSDSが上場するか、あるいはサムスン電子に吸収されるとの見方も出ている。
最近、エバーランドが第一毛織のファッション事業部門を買収したことも、後継構図と関連して解釈できるとの分析だ。ある証券会社の研究員は「第一毛織のファッション事業部門の買収金額は市場評価額より過大だという評価が支配的だ」とし、「それにもかかわらずエバーランドがこれを買収したのは、売上高のうちグループ内部取引の比重を下げ、後継構図形成における雑音を事前に取り除こうとする布石と解釈される」と語った。
専門家は、サムスン内の系列会社の再編の動きにより株価も明暗が分かれると予想した。専門家は、最近Samsung C&Tがサムスンエンジニアリングの持分を着実に買い入れているのも、長期的にグループ内の建設部門を統合する狙いではないかとの分析が出ているなど、今後のM&Aの動きへの関心を高めるよう助言する。
別の証券会社の研究員は「グループ承継の話が出る中、サムスンの系列会社間の事業再調整は継続的に続くと見込まれる」とし、「今後グループ内の事業の求心点をどの系列会社が占めるかによって、株価も異なる動きを示さざるを得ないだろう」と伝えた。