TVパネル価格の下落の影響で、LGディスプレーの下半期業績改善に対する期待値を引き下げるべきだとの分析が出た。
LGディスプレーの下半期業績は、第3四半期に続き第4四半期も収益性が改善するという当初の証券界の予想とは異なり、第4四半期には営業利益が市場期待値の半分水準まで落ち込む可能性があるという指摘である。
KDB大宇証券は30日、TVパネル価格の下落により、LGディスプレーの業績が第3四半期に続き第4四半期も大きく鈍化するとし、投資判断「中立」を維持した。
黄俊鎬（ファン・ジュンホ）KDB大宇証券研究員は「TVパネル価格が9月に2.2%下落し、中国のセットメーカーが好むタイプのパネル（偏光板などを貼り付けていないオープンセルパネル）も3.7%下落するなど、パネル価格の下落幅が予想より大きい」とし、「LGディスプレーの第3四半期営業利益は3500億ウォン程度で、証券会社予想平均値（コンセンサス）の4260億ウォンを17.9%下回り、第4四半期には2230億ウォンとなり、コンセンサスの4390億ウォンを49.2%も下回ると見込まれる」と明らかにした。
大多数の証券会社がLGディスプレーの業績が第3四半期から第4四半期まで漸進的に改善すると見ている点を考慮すれば、第4四半期には事実上の業績ショックとなりかねないとの観測である。
黄研究員は「9月からパネル業者が稼働率調整に入ったのは、パネル価格の下落がもはや容認できない水準まで下がったためだ」とし、「LGディスプレーの9月の稼働率は80%台前半から半ばまで低下し、第3四半期全体では90%水準だ」と指摘した。
黄研究員は「パネル価格の反発がない状況で、中小型パネル部門の業績改善だけではTVパネルの利益減少を相殺することは難しい」とし、「上半期の利益の大部分に貢献したTVパネルの価格下落により、第3四半期と第4四半期の収益性悪化は避けられないとみられる」と明らかにした。さらに「液晶表示装置（LCD）産業に対する見方が肯定的に転じるには、TVの買い替え需要を刺激できる革新、または有機発光ダイオード（OLED）量産による差別化が必要だ」と付け加えた。
この日、LGディスプレーは機関投資家の大量売り攻勢を受け、2.99%（800ウォン）安の2万5950ウォンで取引を終えた。