KT黄昌圭（ファン・チャンギュ）体制発足 広帯域LTEの全国サービス開始 格安スマホ加入者500万人突破 甲午年、午年である。午の中でも青馬の年だ。幸運を象徴する。しかし幸運を逃せば不運になりかねない。2014年の新年を迎える放送通信業界も同じだ。かつてないほど速く走る馬にまたがった格好である。先んじることもできるが、うっかりすれば落馬もしやすい。移動通信各社は速度競争のため走る馬に鞭を入れなければならない。KTはトップが交代する。市場の勢力図は予測不能だ。端末メーカーは消費者の高まった目線に合わせてこそ生き残れる。インターネット事業者はグローバルへ、モバイルへ、動画サービスへと領域を広げなければ生きられない。ゲーム会社は国内外の競合他社はもちろん政界、政府とも生存ゲームを繰り広げねばならず、有料放送業界はM&Aが活発化する見通しだ。放送通信の分野別に今年の展望を4回にわたって探る。
移動通信業界は、黄昌圭（ファン・チャンギュ）新任KT会長の動きを新年最も注目すべき論点に挙げている。飽和状態の業界で黄昌圭リーダーシップがどのように発揮されるかによって市場の勢力図が変わるためだ。また新年には、昨年の2倍速い第4世代（4G）通信技術からさらに進み、既存のロングタームエボリューション（LTE）より最大1000倍速い5G時代に一歩近づく見通しだ。速度をめぐって通信各社が死活を懸けた戦争が予想される部分である。
格安スマホ（MVNO）市場の躍進が予想され、補助金競争を制限する端末流通構造改善法も核心的な争点になるとみられる。したがって今年の通信業界の4大争点は、△黄昌圭リーダーシップ △広帯域LTEなどの速度戦 △格安スマホ市場の拡大 △端末流通法などに要約される。
27日に正式に選任される黄昌圭KT会長の動きに関心が集まる。まず黄会長は、53社の系列会社と6万人の職員を抱える「恐竜」KTに対する人事刷新と組織改編を土台に、崩れた営業網の再整備から着手するとみられる。中核事業である通信分野の競争力を回復してこそ、グローバル市場進出や非通信分野の事業成果を期待できるという理由からだ。
黄昌圭体制の経営革新の風がKTを変化させれば、競合のSKテレコムとLGユープラスも緊張せざるを得ないという見方が出ている。安定的な実績でグループから認められているハ・ソンミンSKテレコム社長と、昨年通信分野で目を見張る成果を出したイ・サンチョルLGユープラス副会長が、黄昌圭のKTにどう対応するかも関心事だ。
何よりも今年は全国網時代を迎える広帯域LTEの速度戦争が火を噴く。未来創造科学部の周波数割り当て過程で掲げられたサービスカバレッジ制限条件により、広帯域LTEサービスの時期は今年3月に広域市、7月に全国と定められている。SKテレコムとLGユープラスがその時期に先行してサービスすれば条件は解除されるが、既存の日程は守られるだろうというのが業界の一般的な見方だ。
通信各社は同時に、2倍を超えて3倍速いLTEの広帯域キャリアアグリゲーション技術（CA）商用化を推進中である。異なる帯域を束ねるCAを利用すれば、既存LTEの75メガビット毎秒（Mbps）と広帯域LTEの150Mbpsを合わせた速度である最大225Mbpsが可能になる。これは800メガバイト（MB）の映画1本を18秒から28秒の間でダウンロードする時代を開くことになる。広帯域CAに対応するチップセット開発が完了する今年第3・4四半期に至れば、通信各社すべてが3倍速いサービスのマーケティングに腕をまくるのが有力だ。
年を越してきた端末流通法も論点だ。2月の臨時国会に持ち越された法案が通過するかに関心が集まる。法が通過すれば補助金競争中心のマーケティング戦略の修正は避けられない。携帯電話の補助金を公開して差別的支援が根本から遮断され、マーケティング費用にオールインしてきた既存の方式では限界が伴わざるを得ない。もちろん、すでに固着化した補助金中心の販促構造を変えるには法が力不足だという指摘もなくはない。
格安スマホ市場の画期的な成長も観戦ポイントだ。昨年は郵便局の事業参入で接近性が強化され、実質的な通信費引き下げを望む消費者がますます増えているためだ。
既存の流通網に大型スーパーまで乗り出し雰囲気を押し上げている。昨年第1四半期の68万人水準から第3四半期には213万人に増加し、今年末には500万人まで可能だろうという分析が出ている。
このほか、今年は第4移動通信事業者誕生の可否も決まる。時分割方式LTE（LTE-TDD）を基盤とするKMIコンソーシアムが未来部の適格審査を受けているが、もし許可が出れば10年余り続いた3社体制の競争構図が崩れる一大変革が避けられない。