大学入試の随時募集の願書受付を前に、受験生と教師の間で学生簿選考の自己紹介書・教師推薦書の記載内容をめぐる混乱が甚だしい。教育部が4月にTOEIC・TOEFLなど外国語の公認語学成績、学校以外の機関が開催する数学・科学・外国語の競技大会やオリンピアードの受賞実績の記載を禁止する指針を発表したが、細部基準が矛盾したり相互に衝突しているためだ。
競技大会の受賞実績などを自己紹介書に記載すれば0点または不合格扱いにするという教育部の指針そのものが極めて杜撰だ。オリンピアードの受賞実績などを自己紹介書に書いてはならないが、参加した事実を書いたり面接で受賞実績を話すことは許されるというのだ。このため進学相談の教師らは、自己紹介書に競技大会への参加事実を言及することで後に面接官の質問を誘導する「小細工」を使えと助言するまでになっている。教育部が「目隠しごっこ」式の規制を作り出したわけだ。このように学生簿選考の基準が複雑で混乱しているため、受験生と保護者が高い金を払って専門家の相談まで受ける事態が生じている。
教育部がオリンピアードの受賞実績などの記載を禁じるのは、私教育の負担を減らそうという次元からだ。しかし論理が乏しく実効性も低い。理系の修学能力試験の優秀者が医大・歯大に集まる状況で、数学・科学の英才の国際オリンピアード成績すら大学入試に反映できないとすれば、未来の産業・国家競争力を損なうだけだ。ソウル数学者大会組織委員会と科学団体はもちろん、未来創造科学部までが教育部に国際オリンピアード成績の大学入試反映を提言したのも無理はない。
入試関連の規制が複雑になるほど、受験生・保護者・教師の混乱が増すなど規制コストだけが膨らむ。選考基準を明確にすることも必要だが、実益のない過剰規制は廃止するのが当然だ。